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HOYA(7741) コストダウンの効果をさらに織り込み今期の利益予想を上方修正

QUICK企業価値研究所アナリスト 谷林正行(2020/11/06)

・今期の税引前利益は前期比増益予想に
 企業価値研究所は21/3期の連結予想税引前利益を1400億円→1500億円(前期比2%増)に上方修正した。上期は減収・減益だったがライフケアのコスト削減が想定以上だったため利益予想を引き上げた。前期下期に日本の消費税増税の駆け込み需要の反動減でメガネレンズやコンタクトレンズの販売が落ち込んだことを考慮すれば、通期では増益となる見通し。来期以降については、会社側が拡販などの取り組みで通常のコスト投下に戻すと想定。従来予想を据え置いた。来期以降のトレンドとしては増収・増益の見方に変わりはない。

・ライフケアの2Qの利益率は会社目標を超過
 新型コロナウイルスの影響を受けながらも2Qのライフケアの利益率はコスト削減により23.5%(一過性の影響を除いた実質ベース)にまで改善し、会社側が目標としている20%を超過した。

・21/3期上期の税引前利益は前年同期比11%減
 21/3期上期の連結税引前利益は721億円(前年同期比11%減)となった。ライフケアの減収の影響が大きかった。

・リスクファクター ~ハードディスク、半導体への依存、生産拠点の集中、為替変動など

・アナリストの投資判断 ~今後の株価をやや強気にみるが、新型コロナ感染再拡大のリスクは要注視
 当研究所では今後の株価について、やや強気にみる。上期実績において会社側のコスト管理能力の高さが示され、また新たに公表された自己株式取得計画もポジティブにみたため。ただし、欧米を中心に新型コロナウイルス感染再拡大が進んでいることから、ライフケア関連のリスクを注視していく必要があると考える。

 

(提供:QUICK企業価値研究所)
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著者名

谷林 正行

シニアアナリスト

民生エレクトロニクス、精密機器、総合重機セクター担当


【プロフィール】
東京大学工学部反応化学科卒、山一証券経済研究所入社、ベンチャーキャピタル、格付機関、IRコンサルティング会社を経て現在に至る。
新技術、テーマを中心としたレポート作成やベンチャー企業の将来性の判断、財務面を中心とした企業分析など、過去に携わった業務経験を活かし、様々な視点から対象企業を分析することを心掛けている。


日本証券アナリスト協会検定会員

日本証券アナリスト協会 ディスクロージャー研究会 電気・精密機器、機械専門部会 評価実施アナリスト


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