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QUICK企業価値研究所アナリスト 永田和子(2021/03/10) ・テレワーク定着、カジュアル化、家計防衛の影響続く 足元の売上高は差別化商品が集積する新宿（デジタル化の恩恵も）中心に急回復しているが、企業価値研究所は来期の日本人向け売上高を19/3期比9％減、23/3期を同7％減と想定。コロナ収束後もテレワーク定着、ファッションカジュアル化、家計防衛の悪影響が続く見通し。会社側は回復の起爆剤としてデジタル活用によるシームレス化（自宅でも店同様の買物体験が可）に注力。今期オンライン売上高は目標を上回る勢い。当研究所も地方富裕層囲い込みにシームレス化は有効とみるが、首都圏顧客がリアルか...
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