QUICK企業価値研究所アナリスト 小西慶祐(2021/12/08)

・半導体不足の影響見込むが今期営業利益予想を維持
　22/3期通期の連結営業利益見通しについて会社側は、期初の250億円（前期比2.4倍）の計画を据え置いた。なお今期から収益認識に関する会計基準を適用したが、営業利益への影響は軽微の見込みであり、伸び率は遡及修正しない前期実績との単純比較（以下同じ）である。懸架ばねとシートは、半導体不足による自動車減産、原材料価格や物流コスト上昇の影響を受けるが、HDD（ハードディスクドライブ）用サスペンションや半導体プロセス部品の販売が好調でカバー可能としている。企業価値研究所も、若干強めの営業利益予想260億円（同2.5倍）を変更しない。半導体プロセス部品の上振れ余地があると判断した。

・来期以降の予想増額。24/3期に過去最高益更新へ
　続く23/3期以降は、半導体不足の解消、新型コロナウイルスの収束で期を通じて正常な自動車生産に戻るとの想定を維持。その上で、半導体プロセス部品の販売見通しを引き上げたこと、為替レートの前提を1ドル＝110円→113円と円安方向に変更し、従来予想を増額する。24/3期には営業利益で過去最高を更新する見通し。HDD用サスペンション、半導体プロセス部品に加え、モーターコア、金属基板などの電動車製品の拡販も寄与しよう。

・リスクファクター　～米欧懸架ばね拠点の収益性

・アナリストの投資判断　～PERで割安感。見直し余地は依然大きいとみる
　直近の株価に基づく翌23/3期の当研究所予想PERは9倍。過去60カ月（多額の一過性費用を計上した19/3期と20/3期を除く）の平均PER13倍との比較では、引き続き割安感がある。今後の株価は、半導体プロセス部品、HDD用サスペンション、電動車用製品などの拡販期待から、株価の見直し余地は依然大きいとの見方を変えない。

(提供：QUICK企業価値研究所）
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