【日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）　鈴木孝太朗】高い配当利回りを武器に東京市場の主役となった大手海運株。日本郵船（9101）、商船三井（9104）、川崎汽船（9107）の合計売買代金が東証プライム（４月１日以前は東証１部）に占める比率をみると、その活況に陰りが見えてきた。

金利上昇による米個人消費の減速や供給網の混乱収束を背景に海上運賃の上昇に一服感が出始めたことで、新規に買いを入れる投資家が減ってきた可能性がある。市場からは「株価の上昇余地が乏しくなってきたことを示すシグナル」（松井証券の窪田朋一郎シニアマーケットアナリスト）との声も聞こえてくる。