ＱＵＩＣＫ資産運用研究所は2024年11月15～30日に、全国の18～74歳の個人を対象に「個人の資産形成に関する意識調査」を実施した。個人に資産形成の取り組み状況などを聞く調査は2016年に始め、今回で９回目。日経リサーチを通じてインターネット経由でアンケート調査を実施し、5075人から回答を得た。
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◇本調査における回答者の区分
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【新ＮＩＳＡ利用の有無】「あなたは新ＮＩＳＡを利用していますか（本人名義のみ）」との質問に対する回答で区分 【金融知識レベル】金融に関する６つの問題の正解数に基づいてレベル分け |
◇本調査における金融商品の区分
| 定期性預貯金（財形など社内預貯金を含む）/外貨預金/国内株式/外国株式/個人向け国債/仕組み債（ＥＢ債、株価指数リンク債など）/その他債券/投資信託（ＥＴＦ、ＥＴＮ、ＲＥＩＴ、商品ファンド含む）/ラップ口座（ファンドラップ、ＳＭＡなど）/投資一任型のロボアドバイザー/個人年金保険（円建て）※公的年金、企業年金は除く/個人年金保険（外貨建て）/定期保険・養老保険（円建て）/定期保険・養老保険（外貨建て）/終身保険（円建て）/終身保険（外貨建て）/外国為替証拠金（ＦＸ）取引、差金決済（ＣＦＤ）取引/先物・オプション商品、カバードワラント/暗号資産（仮想通貨：ビットコインなど）/金などの貴金属投資/その他 |
※「個人の資産形成に関する意識調査」を引用する場合、出所を「ＱＵＩＣＫ資産運用研究所」と明示してください。
