QUICK企業価値研究所アナリスト 小西慶祐(2023/03/03)
・下方修正した会社計画値まで当研究所予想を減額
会社側は3Q決算発表時(2月9日)に、23/3期通期の連結営業利益計画を380億円→320億円(前期比50%増)へ下方修正した。半導体不足による自動車メーカーの生産調整の影響などを織り込んだとしている。企業価値研究所も、従前の会社計画と同額だった営業利益予想を同社修正値まで引き下げる。半導体不足の長期化で主要得意先である日産自(7201)とSUBARU(7270)の自動車生産の想定を減らしたことに加え、米欧拠点ほかの採算の改善が遅れていることを反映した。ただそれでも、前期比較では5割の営業増益の見通しであり、過度に悲観的にみる必要はないと考えている。
・1年遅れの25/3期に営業利益で過去最高更新を予想
24/3期以降も従来予想を減額し、営業利益の過去最高更新は、従来想定より1年遅れの25/3期になるとの見方に変更した。ただ前期比較では、HDD(ハードディスクドライブ)メーカーの在庫調整終了によるHDD用サスペンションの復調、半導体不足の緩やかな解消による自動車関連製品の採算改善に加え、戦略商品と位置付けたモーターコアや金属基板などの電動車製品の拡販が貢献するとの見方を継続する。
・リスクファクター ~米欧懸架ばね拠点の収益性
・アナリストの投資判断 ~PERで依然割安感強い。株価は持ち直すとの見方を継続
直近の株価に基づく翌24/3期の当研究所予想PERは7倍。過去60カ月(多額の一過性費用を計上した19/3期と20/3期を除く)の平均PER12倍との比較では、依然割安感が強い。会社計画に基づく配当利回りも3%超と高めである。今後は、戦略商品の拡販などによる利益回復に沿い、株価も持ち直すとの見方を継続する。
(提供:QUICK企業価値研究所)
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