長かった梅雨明けとともに８月相場を迎える。コロナに米大統領選、米中対立など不透明材料をあげればきりがない。このような時だからこそ、アノマリーを確認していおくのも一つの手だろう。過去を振り返ると、８月は株式市場が調整しやすい傾向が続いている。昨年2019年８月はトランプ米大統領が対中制裁関税「第４弾」を発動すると発表し、リスクオフムードが強まった。今年は11月に米大統領選を控えていることもあり季節要因（シーズナリティ）が一層意識されそうだ。それでも、振り返ってみると押し目機会となる月であったことも見逃せない。

■日経平均株価の下落率が大きい

下のグラフは日経平均株価の2015～19年の５年間における各月の平均騰落率を示したものだ。８月はやや下落率が大きい月となっている。

2019年８月、トランプ米大統領が月初にほぼすべての中国製品に追加関税を課す「第４弾」の対中制裁関税発動を表明。リスク・オフムードが強まったことは記憶に新しい。19年８月、日経平均株価は月間で817円（3.8％）安となった。足もと20年においても直近、米中がそれぞれの領事館を閉鎖するなど、米中対立がくすぶり続ける状況は変わらない。19年の経験もあり、８月のシーズナリティが意識されやすい状況とも言えそうだ。

■海外投資家が日本株を売り越しやすい

また、８月は海外投資家が日本株を売り越しやすいというシーズナリティもある。2015～19年の５年間、海外投資家は８月に日本株を約７兆円売り越している（現先合計）。なお、現物株だけで見ても、海外投資家は８月、2012年から９年連続で日本株を売り越している。

■米大統領選控え、円高基調

加えて、今年は11月に４年に１度の米大統領選を控える。足もとでドルに対して円高傾向が鮮明となっているが、４年前の2016年も８月にかけて円高基調が鮮明となる場面が見られていた。なお、この時は１ドル100円割れまで円高が進んだ。

2020年６月の日銀短観において、事業計画の前提となっている想定為替レートは１ドル107円87銭（20年度通期、全規模・全産業）であったことから、足もとの為替水準は輸入企業中心に収益の逆風になりかねない。

■下落からの反発

それでも、過去に８月は押し目機会となりやすかった状況も確認できている。下のグラフは2015～19年の５年間における平均日次騰落率を累計し、１年間の値動きのパターンを表したものだ。

８月は一時的に下落しやすいものの、その後は反発し、12月まで上昇基調が続きやすい傾向が伺える。

直近、日経平均株価は２万2000～２万3000円と比較的狭いレンジ内推移が続いている。７月29日には全国の新型コロナウイルス新規感染者が1000人を超えており、引き続き先行き不透明な状況が続いている。それでも、同日の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）でゼロ金利政策と量的緩和政策が維持されるなど、大規模金融緩和がリスク資産を下支えする構図も不変だ。

膠着する環境下でシーズナリティが実現しやすい状況とも言えそうだが、結果として、いい押し目機会となる可能性があることも頭の片隅に入れておきたい。（QUICK Market Eyes　大野弘貴）

＜金融用語＞