日本の外食企業が海を越える挑戦を続けている。「カレーハウスＣｏＣｏ壱番屋」を展開する壱番屋（7630）はこのほど、カレーの本場インドに１号店を開いた。これまでの外食企業の海外進出は、明暗が分かれている。「ココイチ」が日本式のカレーでどこまで勝負できるか、熱い視線が注がれる。

■カレーの本場を攻略

壱番屋が出店したのは、首都ニューデリー近郊の複合施設。世界的な企業のオフィスや飲食店が入居しており、オフィスで働く会社員や30代前後の客層に狙いを定める。昨年６月に三井物産（8031）の子会社と共同出資会社を設立し、出店の準備を進めてきた。

提供するメニューは基本的には日本で提供しているものと変わらない。ただ、インドにあわせた工夫も一部施した。宗教上の理由や食習慣から、カレーのルーやトッピングには牛肉や豚肉を使わない。インドはベジタリアン（菜食主義者）が多いため、「ベジタリアン向けとノンベジタリアン向けのメニューを用意した」（壱番屋の経営企画室）という。海外で186店舗を展開するノウハウを駆使して、カレーの本場を攻略する。

■日本式と現地化

もっとも、本場の壁は高いかもしれない。外食の海外展開を振り返るとペッパーフードサービス（3053）の米国事業がある。運営するステーキ店「いきなり！ステーキ」は2017年にステーキの本場、米ニューヨークに進出したが、安さと手軽さが米国人には響かなかった。業績不振が続き、７月には米国事業を運営する子会社が米連邦破産法７条に基づく破産を申請した。

一方でくら寿司（2695）の米国進出やトリドールホールディングス（3397）が展開するうどん店「丸亀製麺」の米ハワイ出店のような成功例もある。外食業界に詳しいいちよし経済研究所の鮫島誠一郎氏は、海外での成功には「『日本式』だけでなく、ローカライズ（現地化）したメニューの開発も必要だろう」と指摘する。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）北原佑樹〕