10月９日の米債市場で10年物ＢＥＩ（ブレーク・イーブン・インフレ率、市場が織り込む期待インフレ率、青線）は1.73％と９月２日以来の高水準を付けた。８月末にかけてＢＥＩが上昇した局面では長期金利（緑線）がおおむね横ばいで推移したことで実質金利が低下し、株高やドル安など様々な市場に影響を与えた。一方、足元はＢＥＩを反映して長期金利も上昇しており、実質金利に与える影響は限られている。

期待インフレ率は足元の物価動向の影響を受けやすい。今週は13日に９月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）、14日に９月の米卸売物価指数（ＰＰＩ）が発表される。いずれも８月から上昇が見込まれており、長期金利や期待インフレ率の動向が注目される。

一方で石油会社ベーカー・ヒューズが９日に発表した米原油生産に使う掘削設備（リグ）の稼働数は193基と３週連続で増加し、６月中旬以来の高水準となった（緑線）。

７日に米ネルギー情報局（ＥＩＡ）が発表した10月２日までの週の石油在庫統計で、原油在庫が４週間ぶりに増加に転じた（黄棒）。

需給が緩むとの思惑から、９日の米原油先物市場でＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近物は、前日比0.59ドル安の１バレル40.60ドルで取引を終えた（青線）。原油価格が物価を押し上げる要素は現時点で乏しいと言える。

（QUICK Market Eyes  池谷信久）

＜金融用語＞

ＢＥＩ（ブレーク・イーブン・インフレ率）とは

市場が推測する期待インフレ率を示す指標のこと。英語表記（Break Even Inflation rate）を略して「BEI」とも呼ばれる。物価連動国債の売買参加者が予測する今後最大10年間（物価連動国債の残存期間次第で10年未満になる場合がある）における年平均物価上昇率を示す。ここでの物価変動はコアCPIと呼ばれる「全国消費者物価指数（生鮮食品を除く総合指数）」を基準とする。 物価連動国債の利回りを実質金利と呼び、実質金利と長期金利（長期固定利付国債利回り）の間には理論的に「期待インフレ率≒長期金利－実質金利」という関係が成立する。実質金利は物価連動国債の市場価格から計算できるので、同年限の長期金利と対比することにより、期待インフレ率を逆算推計することが可能となっている。 ただし、実質金利に対応する物価連動国債の市場価格は、期待インフレ率以外の要因として需給関係や流動性などのリスクプレミアムの影響を少なからず受けるとの考え方が通説となっている。