【QUICK Market Eyes  本吉亮】電気自動車（ＥＶ）などの動力源として、現在主流のリチウムイオン電池に代わる次世代電池の本命とされる全固体電池への関心が高まりつつある。全固体電池はリチウムイオン電池と同じ二次電池で、燃えやすい有機溶媒ではなく、固体の電解質を使っており燃えにくく安全性が高いとされる。また、電気を運ぶイオンが電池内を移動する際の抵抗が小さく、エネルギー効率も高いという特徴を持つ。実用化に向けたハードルの高さがネックとなっていたが、足元の開発進展で量産化のメドが立ちつつあり関連銘柄に注目したい。

■現在主流のリチウムイオン電池

リチウムイオン電池は、高容量、高出力、高電圧で、他の電池と比べて高性能であることから、電気自動車やスマホなどに利用されている。リチウムイオン電池は正極と負極の間に電解液があり、その中をリチウムイオンが往来する仕組み。電解質が液体であるため、高温あるいは低温で働きが悪くなるなど著しく性能が落ちる。氷点下の屋外でスマホのバッテリー残量が急減するなどの事象はこのためで、ＥＶでも温度の問題は不可避となる。さらに、リチウムイオン電池には、発火・爆発の可能性があり、安全性に課題があるとされる。

■期待の全固体電池

これに対して、全固体電池は有機溶媒系電解液とセパレータを固体電解質に代替した二次電池で、発火の恐れが小さいうえ、電気の容量を増やしやすいことから次世代電池の大本命と目されている。ただ、固体電解質は電解液に比べてイオン伝導性が低いことや電極層と電解質層の界面形成に課題が多く、技術開発に長期間を要している。足元で電解液並みのイオン伝導性を持つ硫化物系固体電解質（ＬＧＰＳ）の発見や固体電解質の界面制御方法の開発などを契機に、全固体電池の開発が進み実用化への期待感が高まっている。

調査会社・富士経済の「電池関連市場実態総調査」によれば、全固体電池の市場規模は2035年に２兆6722億円と、2018年実績（24億円）からは実に1116倍に急拡大する見通し。日本メーカーが注力する硫化物系全固体電池は、電動車向けで量産化・低コスト化を目指した積極的な開発が行われ、埋蔵量の多いナトリウムを使うナトリウムイオン電池や空気中の酸素を取り込んで化学反応する空気電池などの研究が進んでいる。電動車以外ではセンサー向けなどの小型の硫化物系全固体電池のサンプル出荷が進むとみられている。

■シェア１割獲得を目指す―マクセルＨＤ

電池・産業用部材料を手がけるマクセルＨＤ（6810）は2020年９月に、硫化物系固体電解質を用いたコイン形全固体電池の生産設備を小野事業所（兵庫県）に導入し、2021年から量産を開始すると発表した。全固体電池には素材に硫化物と酸化物を使った２種類あるが、マクセルは硫化物系を手がけており、酸化物系と比べるとリチウムイオンが分離しやすく、容量を大きくしやすいとされる。同社のコイン型全固体電池は、ＢＬＥ（Bluetooth Low Energy）機能を搭載したウェアラブル機器のほか、ＦＡ機器やＩｏＴ（モノのインターネット）機器といった用途に提案し、全固体電池事業の売上高を2025年に約300億円を見込む。同社は小型向け全固体電池の市場が25年に3000億円規模になると予想しており、シェア１割獲得を目指すことになるため注目してみたい。

＜金融用語＞

ＩｏＴとは

IoT（Internet of Things，インターネット・オブ・シングス）とは、情報・通信機器だけでなく、身の回りにある家電、インフラなどのあらゆる機器やシステムをインターネットとつなげて相互に情報を通信する技術のこと。 建物や機械設備、自動車、交通機関などを直接インターネットに接続し、そこから得られる情報を分析し、一元管理を行うことにより業務の効率化やサービスの拡大、コスト削減効果を得られるなど、消費者の生活スタイルだけでなく従来型のビジネススタイルを変える新たな技術として期待されている。