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帝人(3401) マテリアル部門を中心に業績予想を利益面で大幅に下方修正

QUICK企業価値研究所アナリスト 伊藤健悟(2022/11/17)

・原燃料高影響などで今期は大幅減益に
 23/3期の連結業績について企業価値研究所では、従来予想を売上高1兆100億円→1兆400億円(前期比12%増)、営業利益470億円→260億円(同41%減)へ修正する。従来、この期はヘルスケア部門が主力薬「フェブリク」の特許切れで落ち込むが、マテリアル部門がアラミド繊維の出荷増加などで黒字転換し、連結全体で小幅営業増益になるとみていた。しかし、マテリアル部門は原燃料高や設備故障による費用増で赤字幅が拡大する見込みとなったほか、ヘルスケア部門も想定以上に落ち込み、連結全体で大幅な減益が避けられない見通しとなった。続く24/3期以降は主要製品の採算向上や一過性費用の解消で業績は回復に向かうと予想する。

・上期はマテリアル、ヘルスケアの両部門とも苦戦
 23/3期上期の連結営業利益は、前年同期比55%減の142億円。マテリアル部門が原燃料高などの影響で赤字となったほか、ヘルスケア部門も特許切れの影響で苦戦し、連結全体で大幅な減益を余儀なくされた。

・リスクファクター ~原燃料市況の再上昇など

・アナリストの投資判断 ~事業環境は厳しく、上値の重い展開が続く見込み
 原燃料市況下落や自動車生産の回復遅れなどが嫌気されて21年春から大きく下落した同社の株価は、22年に入ると1400円を挟んだボックス圏で推移していたが、上期の実績と会社側の通期業績見通し下方修正を受けて大きく下落し、年初来安値を更新。直近では当研究所の来期予想連結PERで9倍台と、同社の過去の平均的な水準を下回る。今期の業績悪化は一過性の費用増加の影響も大きく、来期には回復に向かう見込みだが、ヘルスケア部門の業績は当面低調な推移が避けられないなど、事業環境は厳しい。このため当面は現状程度の評価にとどまり、上値の重い展開が続くと考える。

 

(提供:QUICK企業価値研究所)
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著者名

伊藤 健悟

チーフアナリスト

化学・繊維・トイレタリー・電力・ガス・石油セクター担当、投資戦略


【プロフィール】
大阪大学経済学部卒業。山一證券入社、メリルリンチ日本証券を経て、現在に至る。
山一證券在籍時は個人向け営業に従事。マクロ、ミクロの両面からの事業環境・経営状況の分析に加え、その際に培った個人投資家の視点も重視しつつ、レポートの作成や講演などを行うことを心がける。


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