【日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）】16日の東京株式市場で、日経平均株価を対象としたオプション価格から算出する日経平均ボラティリティー・インデックス（ＶＩ）が前日比0.43ﾎﾟｲﾝﾄ（2.84％）低い14.71で終えた。終値で心理的節目の15を下回るのは、国内で新型コロナウイルスの感染が本格的に拡大する前の2020年１月以来、３年１カ月ぶり。

日経平均ＶＩは１月５日以降、不安心理が高まった状態とされる20を終値で下回っていたが、今週に入って一段と低下した。注目された14日発表の１月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）の伸び率が市場予想を上回るなど、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）による利上げは当面続くとの観測が広がっているものの、米株式相場は総じて堅調に推移している。東京市場でも日経平均株価は２万7500円を挟んだ膠着状態となっており、市場では「オプション市場では買う権利である『コール』、売る権利である『プット』ともに需要が減少している」（みずほ証券の三浦豊氏）との声があった。

ボラティリティー（相場変動率）の低下を映し、日経平均は当面、２万7000円台での狭いレンジでの推移が続くとの見方が広がっている。半面、突発的なイベントなどが発生すれば、想定外に相場が大きく動く可能性もある。きっかけ次第では早いスピードで「日経平均の２万8000円超えや２万7000円割れもあり得る」（みずほ証券の三浦氏）との声もあった。