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学びたいのは投資・金融・商品の「基礎知識」 個人意識調査⑦

金融経済教育を受ける意欲がある人のうち、過去に受講経験がある人にどこで誰から受けたか聞いたところ、「証券会社」が39.1%で最も多かった。次いで「銀行」(30.0%)、「金融に関する専門家(FP、IFAなどの独立系アドバイザー)」(22.6%)の順番だった。

金融経済教育を「受けたい」「どちらかと言えば受けたい」と答えた人を対象に、どこで誰から受けたいか質問すると、「金融に関する専門家(FP、IFAなどの独立系アドバイザー)」が35.6%で最も多かった。2位は「証券会社」(33.7%)、3位は「銀行」(30.6%)だった。

どのようなことを学びたいかを聞いたところ、1位は「投資の基礎知識」(54.4%)、2位は「金融商品の基礎知識」(53.4%)、3位は「金融の基礎知識」(52.1%)だった。年代別にみると、50代では「ライフプランニング(人生設計)」が3位に入ったが、それ以外の年代はこの3つがトップ3に並んだ。

学びたい内容で年代別にバラツキが目立ったのは、「ライフプランニング(人生設計)」と「家計管理」の2つ。どちらも若年層で相対的に高かったのに対し、高齢層では低い傾向がみられた。

⑧に続く

QUICK資産運用研究所が2023年11月下旬~12月上旬に実施した「個人の資産形成に関する意識調査」の集計結果は、「QUICK Money World」で順次配信していく。調査概要などは以下のとおり。

<調査概要>
調査期間  2023年11月29日(水)~12月5日(火)
調査対象  全国の18~74歳の個人
            国勢調査の結果に準じて性別×年代別×地域別(8区分)の構成比率を割付け
回答者数 5075人
調査方法 インターネット調査
調査会社 日経リサーチ


<関連ニュース>
日経電子版:新NISA、約4割が利用に前向き 投資額月1万~3万円(QUICK資産運用研究所調査)

著者名

QUICK資産運用研究所 西本 ゆき


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