【QUICK Money World 辰巳 華世】2月の東京株式市場で日経平均株価は、トランプ米大統領の関税政策をめぐる不透明感から軟調な展開でした。月末28日の終値は3万7155円となり、1月末と比べ2416円（6.11％）下落しました。

日経平均は昨年9月下旬から3万8000～4万円前後で推移していましたが、月末28日の急落でレンジから下放れし、一時3万6000円台まで下げました。米国の関税強化による世界景気の悪化懸念が広がったほか、米半導体大手エヌビディアの株価急落も投資家心理を冷やしました。

相場全体が下落基調を強める中で、ゲーム関連など大きく上昇した銘柄もありました。日経平均を構成する225銘柄の騰落率をランキングしたところ、上昇率のトップは45.44％のディー・エヌ・エー（2432）でした。2位にバンダイナムコホールディングス（7832）、3位にコナミグループ（9766）が続き、ゲーム関連が上位に並びました。

DeNAは、スマートフォン向けゲーム「Pokemon　Trading　Card　Game　Pocket（通称ポケポケ）」が大ヒットし、業績が改善。バンダイナムは2025年3月期の業績予想の上方修正に加え、増配と自社株買いを発表したことで株価が上昇しました。コナミＧはゲームの販売が好調で25年3月期の業績予想を上方修正したことや証券会社が同社の目標株価を大きく引き上げたことなどが好感されました。

業績が回復基調にある銘柄も物色されました。4位のエムスリー（2413）は、24年10〜12月期が増益となったことがきっかけになりました。5位のメルカリ（4385）は、24年7月〜12月期連結決算（国際会計基準）で純利益が前年同期比62％増と大きく伸びたことで注目されました。7位のトレンドマイクロ（4704）は25年12期の連結純利益が前期比13％増の389億円になる見通しと発表したうえ、欧米投資ファンドによる同社の買収観測もあり、株価が一時急伸しました。

一方、下落した銘柄では、足元の業績は好調だったものの市場予想平均を下回ったことで売られた銘柄が目立ちました。下落率トップのリクルートホールディングス（6098）は19.49％下落しました。25年3月期の連結純利益（国際会計基準）が前期比14％増の過去最高になる見通しと発表しましたが、市場予想を下回ったため、材料出尽くし感が広がりました。

3位のクラレ（3405）は、25年12月期の連結営業利益が前期比6％増の900億円になりそうだと発表しましたが、市場予想には届かず、売りが優勢となりました。4位の横河電機（6841）は、25年3月期の連結純利益が前期比17％減の510億円になる見通しと、従来予想より20億円上方修正しましたが、想定為替レートの見直しが要因とあって、売りが広がりました。2位の第一三共（4568）は医薬品への米追加関税への懸念が売りを誘いました。

＜2月の日経平均騰落率ランキング＞

上昇率

下落率

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