開示会社：ｾｲｺｰG(8050)
開示書類：2025年3月期　第2四半期（中間期）決算短信[日本基準]（連結）
開示日時：2024/11/12 15:30

<決算スコア> -1.34

<業績データ>
発表期 2024/09
種別 2Q
売上高(百万円) 151,001
前期比 +15.0% ○
営業利益(百万円) 13,351
前期比 +63.6% ○
経常利益(百万円) 12,833
前期比 +38.8% ○
純利益(百万円) 8,667
前期比 +38.0% ○
実績年間配当(円) 45.00

予想期(通期) 2025/03
売上高(百万円) 306,000
前期比 +10.5% ○
会社予想比 0.0%
QUICKコンセンサス比 -0.2% ●
営業利益(百万円) 18,000
前期比 +22.1% ○
会社予想比 0.0%
QUICKコンセンサス比 -6.1% ●
経常利益(百万円) 18,000
前期比 +13.3% ○
会社予想比 0.0%
QUICKコンセンサス比 -6.9% ●
純利益(百万円) 11,500
前期比 +14.4% ○
会社予想比 0.0%
QUICKコンセンサス比 -9.7% ●
予想年間配当(円) 90.00


＜要約＞
　2025年3月期上期の連結業績は、売上高が前年同期比15%増の1510億100万円、営業利益が同63.6%増の133億5100万円、経常利益が同38.8%増の128億3300万円、純利益が同38%増の86億6700万円だった。

　エモーショナルバリューソリューション事業では、国内市場向けのウオッチ事業、和光事業が、堅調な個人消費やインバウンド需要を背景に大きく売上高を伸ばし、海外市場向けのウオッチ事業もセイコーのグローバルブランドを中心に伸長して、売上高は前年同期を上回った。システムソリューション事業は多角化やストックビジネス拡大への取組みが奏功して、前年同期を上回る売上高となった。連結全体の国内売上高は809億円(20.4%増)、海外売上高は700億円(9.3%増)となり、海外売上高割合は46.4%だった。広告宣伝販促費は前年同期に対して約10%増加し、販管費は前年同期から45億円の増加となった。平均為替レートは1米ドル152.8円、1ユーロ166.0円だった。

　営業利益は、エモーショナルバリューソリューション事業が牽引し、前年同期から51億円増加の133億円(63.6%増)となった。営業外収支は円高に伴う為替差損の計上等により前年同期から悪化し、経常利益は前年同期を35億円上回る128億円(38.8%増)となった。

　エモーショナルバリューソリューション事業(EVS事業)において、EVS事業の売上高は前年同期比117億円増加の1017億円(前年同期比13.0%増)となった。国内のウオッチは、堅調な個人消費やインバウンド需要を背景に「グランドセイコー」、「セイコープロスペックス」をはじめとするグローバルブランドが好調に推移し、前年同期から売上高を大きく伸ばした。海外でも「セイコープレザージュ」が牽引し、売上高は前年同期から増加した。ウオッチムーブメントの外販ビジネスについても堅調に推移し、売上高は前年同期から増加した。和光事業の売上高は、好調なインバウンド需要もあり前年同期から増加したが、クロック、スポーツ・ファシリティ事業は前年同期から減少した。営業利益は、前年同期から41億円増加し136億円(43.3%増)となった。

　デバイスソリューション事業(DS事業)においては、DS事業は売上高303億円(前年同期比9.8%増)、営業利益11億円(373.6%増)となった。小型電池は、医療向け酸化銀電池が好調に推移し、売上高が大幅に伸長した。前年度第4四半期ごろより調整局面からの回復傾向にあった水晶や、前年度まで低迷していた半導体製造装置向け高機能金属なども売上高が増加し、前年同期から増収増益となった。

　システムソリューション事業(SS事業)においては、SS事業の売上高235億円(前年同期比24.5%増)、営業利益は23億円(6.0%増)となった。IoT関連ビジネスがテレマティクスビジネスの拡大により順調に伸長し、前年度第4四半期に実施したM&Aのシナジー効果によりセキュリティ関連ビジネスが拡大したことで、34四半期連続で対前年同四半期比増収増益となった。

　2025年3月期の連結業績は、売上高が前期比10.5%増の3060億円、営業利益が同22.1%増の180億円を計画。



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　スコア算出にあたっては、発表内容を（１）前の期の実績（２）直近の会社予想（３）市場予想（QUICKコンセンサス）--との比較で分類してパターン化。類似パターンの発表時に過去、株価がどう反応したかを分析して算出しました。算出モデルには移動平均かい離率も投入し、発表前の株価の織り込み度合いも考慮しています。
　あくまで過去データに基づく統計的な値であり、個別事象の予測を目的としたものではありませんので、ご注意ください。


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