開示会社：ﾌﾞﾘﾁﾞｽﾄﾝ(5108)
開示書類：2024年12月期　決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）
開示日時：2025/02/17 14:30

<決算スコア> -4.84

<業績データ>
発表期 2024/12
種別 通期
売上高(百万円) 4,430,096
前期比 +2.7% ○
会社予想比 +0.5% ○
QUICKコンセンサス比 +0.4% ○
営業利益(百万円) 443,319
前期比 -8.0% ●
QUICKコンセンサス比 -10.8% ●
純利益(百万円) 284,989
前期比 -14.0% ●
会社予想比 -15.2% ●
QUICKコンセンサス比 -16.5% ●
実績年間配当(円) 210.00

予想期(通期) 2025/12
売上高(百万円) 4,330,000
前期比 -2.3% ●
QUICKコンセンサス比 -4.6% ●
純利益(百万円) 253,000
前期比 -11.2% ●
QUICKコンセンサス比 -28.8% ●
予想年間配当(円) 230.00


＜要約＞
　2024年12月期の連結業績は、売上収益が前期比2.7%増の4兆4300億9600万円、営業利益が同8%減の4433億1900万円、純利益が同14%減の2849億8900万円だった。

　「最高の品質で社会に貢献」という使命の下、「2050年サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」というビジョンを掲げている。調整後営業利益については、再編・再構築(第2ステージ)の断行、売値、MIXスプレッドの改善に加え、為替円安による追い風の影響があり、南米事業の悪化や販売本数減少の影響を吸収し、前期を若干上回る水準での着地となった。営業利益については、第2四半期に六本木社宅売却益の計上があった一方、欧州事業用資産減損など再編・再構築関連費用を計上した結果、前期比減益の着地となった。

　米州においては、売上収益は2兆1800億円(前期比5%増)、調整後営業利益は1801億円(前期比15%減)となった。北米タイヤ事業において、販売本数は、市販用トラック・バス用タイヤは前期を上回る一方、新車用・市販用乗用車及び小型トラック用タイヤ、並びに新車用トラック・バス用タイヤは、前期を下回った。販売MIXは着実に改善したものの、コスト面においては、インフレ及び販売本数減により生産調整を行い、加工費が悪化したことに加え、南米事業に関連する減益が大きく影響し、為替の追い風で吸収できず前期比増収も大幅な減益となった。

　日本においては、売上収益は1兆2261億円(前期比1%減)、調整後営業利益は1873億円(前期比9%減)となった。市販用乗用車及び小型トラック用タイヤ、並びにトラック・バス用タイヤの販売本数は概ね前期並みに推移した一方で、乗用車用及びトラック・バス用タイヤの海外向け輸出は前期を大きく下回り推移した。戦略的価格マネジメントに加え、低採算領域の削減によりプレミアム領域へのフォーカスを強化したものの、固定費負担増、原材料高騰・インフレ影響を売値・販売MIX改善及び為替円安の追い風でも吸収しきれず、前期比減収減益となった。

　欧州・中近東・アフリカにおいては、売上収益は8356億円(前期比2%増)、調整後営業利益は298億円(前期比155%増)となった。欧州事業において、販売本数は乗用車及び小型トラック用、トラック・バス用タイヤ双方において、市販用では概ね前期並みに推移する一方で、新車用は前期を大幅に下回った。販売本数減による悪化はあるも、原材料に対する売値とMIXのスプレッドは前期比改善したことに加え、事業再編・再構築の効果も収益性改善に一部貢献を開始し、前期比増収増益となった。対応する前期についても区分変更後の金額・数値としている。

　2025年12月期の連結業績は、売上収益が前期比2.3%減の4兆3300億円を計画。

決議日

＜株主総会　概要＞
議案種別 剰余金処分
株主総会基準日 2024年12月31日
株主総会効力発生日 2025年3月26日
株主総会開催日 2025年3月25日


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【決算スコアについて】
　企業の発表する決算や業績予想修正が、どの程度株価にインパクトを及ぼすかを統計的に算出した参考指標です。
　スコア算出にあたっては、発表内容を（１）前の期の実績（２）直近の会社予想（３）市場予想（QUICKコンセンサス）--との比較で分類してパターン化。類似パターンの発表時に過去、株価がどう反応したかを分析して算出しました。算出モデルには移動平均かい離率も投入し、発表前の株価の織り込み度合いも考慮しています。
　あくまで過去データに基づく統計的な値であり、個別事象の予測を目的としたものではありませんので、ご注意ください。


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