QUICK資産運用研究所

コンピュータープログラムが資産運用を指南する「ロボアドバイザー（ロボアド）」の普及が足踏みしている。実際の商品の買い付けまで任せる「投資一任型」の認知度（「聞いたことがなく利用・保有したこともない」以外の回答合計）は４割を超えるが、利用したいと答えた人は１割にとどまった。日経リサーチが実施した「金融ＲＡＤＡＲ特別調査」で明らかになった。

同調査は今年６～７月に実施。首都圏に住む20～74歳の男女3112人がインターネットで回答した。

ロボアドはネットで年齢や投資経験など簡単な質問に答えると、自分に合った資産配分を自動的に提案してくれる仕組み。「投資一任型」のほかに、商品の買い付けまではしない「ファンド提案型」がある。このタイプの認知度は35.2％で、利用したいと答えた人は９％だった。

利用意向を性別と年代別でみると、どちらのタイプも20～30代の男性で利用したいと答えた人の割合が相対的に多かった。60～70代は利用に後ろ向きだった。

＜金融総合定点調査「金融RADAR」2019年特別調査＞

◇調査概要
・人数：3112人
・対象：20～74歳の一般男女個人
・地域：首都圏40km圏
・時期：2019年６～７月

調査概要については　金融総合定点調査「金融RADAR」