企業業績の見通し悪化にようやく歯止めがかかった。アナリストによる主要企業の業績予想の変化を示すＱＵＩＣＫコンセンサスＤＩ（４月末）は、金融を含む全産業ベースでマイナス35と、前月（マイナス36）から１ポイント改善した。改善は昨年８月以来、８ヵ月ぶり。内訳は「強気」が35銘柄（全体の９％）、「変化なし」が166銘柄、「弱気」が162銘柄（全体の44％）だった。非製造業は前月（マイナス12）と変わらなかったが、製造業は前月から１ポイント改善しマイナス55だった。

ＱＵＩＣＫコンセンサスＤＩは、アナリストが予想連結純利益を３カ月前時点に比べて３％以上、上方修正した銘柄を「強気」、下方修正した銘柄を「弱気」と定義し、「強気」銘柄が全体に占める比率から「弱気」銘柄の比率を差し引いて算出する。ＤＩがマイナスなら、下方修正銘柄が上方修正銘柄を上回っていることを意味している。５社以上のアナリストが予想している銘柄が対象で、主要企業の業績に対する市場全体の期待値が上向きか、下向きかが分かる。

業種別でみると算出対象の16業種のうち、ＤＩがプラスだったのは「医薬品」の１業種のみで前月に比べ12ポイント上昇の18。マイナスは13業種で、「鉄鋼」が▲100（前月は▲40）と、2016年７月以来の低水準だった。変わらずは２業種だった。

個別銘柄では、３カ月前の予想純利益と比較した上方修正率の上位には前月と同様、１位がガンホー（3765）、２位が協和発酵キリン（4151）と続き、５位には東洋紡（3101）がランクインした。東洋紡は４月、世界トップレベルのベンチャーキャピタルであるＰｌｕｇ　ａｎｄ　Ｐｌａｙ（本社：米国カリフォルニア州）と、新素材・包装分野におけるパートナーシップ契約を締結したほか、2021年春をメドに電子部品の製造用フィルムの生産能力を現状の２倍に増やすと発表した。

一方、下方修正率は予想純利益が１月末の61億6200万円から34億円へ引き下げられたＣＫＤ（6407）が３位にランクインした。ＣＫＤは２月14日に2019年３月期の純利益を前回発表（2018年11月14日）の48億円から29億円に下方修正した。（ナレッジ開発本部）