【日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）　宮尾克弥】足元で海運株が堅調な動きを続けている。コンテナ船運賃の上昇に加え、ばら積み船の運賃も回復が続いており収益の改善期待が高まっているためだ。新型コロナウイルスの感染拡大による警戒感は残るが、荷動き自体は活発で収束後の景気回復に対する期待は高い。海運株には依然として割安感があり、上昇が続くとの見方は多い。

■片翼から両翼へ

ばら積み船市況の総合的な値動きを示すバルチック海運指数は2020年12月初めの1200前後から、13日には1856まで上昇し、同年10月上旬の水準まで戻した。日本郵船（9101）は14日に一時、2730円をつけ昨年来高値を更新。その後は利益確定売りに押されたが、商船三井（9104）、川崎汽船（9107）とともに昨年来高値圏を推移する。

ある証券会社の担当アナリストは最近、海運株について「コンテナ船運賃に続き、ばら積み船運賃の戻りを見て投資家からさらに買ってもよいのかという問い合わせは増えている」と話す。これまで海運株を支えてきたのは堅調なコンテナ船運賃による「片翼」だったが、「両翼」になるとの期待が強くなっている。

コンテナ船運賃は新型コロナによる巣ごもり需要などを背景に高水準の推移が続く。上海航運交易所が公表している上海発のスポット（随時契約）運賃は米国向けが40フィートコンテナ１個あたり4000ドル台に乗せ、前年同時期の2.5倍に上昇。欧州向けも高値圏で推移する。

コンテナ船事業は過去、荷量が落ちると数量確保のため価格競争が激しくなり収益を悪化させることが多かった。海運３社の共同出資による持ち分法適用のコンテナ船会社「オーシャン・ネットワーク・エクスプレス（ＯＮＥ）」の効果が出ているのは間違いない。コンテナ船の好調を背景に郵船は20年12月24日、20年４～12月期の連結経常利益が1000億円（前年同期は384億円）を超えそうだと発表。川崎汽は12月28日、21年３月期の業績予想を上方修正する見込みと公表した。

一方、鉄鉱石や石炭、穀物を運搬するばら積み船運賃は20年秋まで不安定な動き。バルチック海運指数は20年４月の500近辺から10月には2000台を回復したが、その後は伸び悩んだ。中国によるオーストラリア産石炭の輸入制限などが影響した可能性がある。ただ、「投資家はばら積み船運賃の動向をあえて見ず、コンテナ船運賃上昇による業績改善で買っていた」（岡三証券の担当アナリスト、山崎慎一氏）という。

■運賃上昇は継続するのか

今後に関しては強気な見方が出ている。海運情報会社マリンネット（東京・港）の石田光生取締役は「船舶需給の改善が大きい」と話す。同氏は「21年のばら積み船は新造船竣工数が例年の400～500隻から370隻程度に減る」と指摘。ばら積み船運賃は長期的に見ると10～11年の大量竣工で低迷していた。今年は「船舶需給の改善に加え、中国が景気回復で鉄鉱石輸入を拡大しており、ばら積み船の運賃は堅調さが見込める」（同）とした。

コンテナ船とばら積み船の運賃上昇による業績回復期待から東証の業種別株価指数で海運業は13日、18年５月以来の水準に上昇した。個別で見るとＰＥＲ（株価収益率）は郵船12.7倍、商船三井19.0倍、川崎汽9.8倍と東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）の28倍台を下回る。郵船、商船三井はＰＢＲ（株価純資産倍率）１倍以下で、割安感は強く上値追いの期待がかかる。

新型コロナの収束時期が不透明なのはリスクとして残る。景気悪化で荷動き自体が低下する可能性はあり、「ここから買うには運賃上昇が本当に続くか見極めが必要」（国内運用会社のファンドマネジャー）との声もある。景気敏感株の代表的な銘柄の海運株。順風満帆の航海が続くか注目される。