【NQNニューヨーク=戸部実華】5日の米株市場で値動きが目立った銘柄は以下の通り。△は上昇、▲は下落。
◎空運のユナイテッド航空ホールディングス(UAL) △2.6%
モルガン・スタンレーが投資判断を「中立」から「買い」に引き上げた。2023年は海外を含む旅行需要や燃料コストなどの正常化を見込み、市場予想を上回る業績が期待できるとみる。相対的にみて海外の売上高比率が高く、国際線の需要回復が業績の追い風になりやすいという。
◎太陽光発電システムのソーラーエッジ・テクノロジーズ(SEDG) △1.7%
カウエンが5日付リポートで目標株価を309ドルから360ドルに引き上げ、「23年のベストアイデア」として推奨した。太陽光発電の長期的な需要の恩恵を受けるとみる。欧州で市場シェアの拡大を見込むほか、メキシコ工場での増産や米国内の生産による関税費用や輸送コスト削減なども収益を高めるとみる。
◎カジノのMGMリゾーツ・インターナショナル(MGM) △1.9%
トゥルイスト証券が5日付で投資判断を「中立」から「買い」、目標株価を40ドルから50ドルに引き上げた。2日終値を35%上回る。2023年にラスベガスのイベントや企業の出張が増えることなどが株価の追い風になるとみる。中国の主要都市で新型コロナウイルス対策の規制緩和が相次いだことも、マカオのカジノ事業の集客回復への期待を誘った。
◎銀行のシグネチャー・バンク(SBNY) ▲7.4%
モルガン・スタンレーが投資判断を「買い」から「中立」に引き下げた。今後数四半期で資金調達コストが著しく増えるとみられ、業績の重荷になると指摘。暗号資産(仮想通貨)を取り扱うことで知られており、不安定な仮想通貨相場も業績悪化へのリスク要因に挙げた。
◎通信のベライゾン・コミュニケーションズ(VZ) ▲2.9%
1月に就任したばかりの消費者向け事業の経営責任者の退任を5日に発表した。通信業界の競争が激化するなか、値上げによる解約率の上昇や契約者数の減少などが懸念されていた。事業トップの退任は消費者向け事業の苦戦を映すと受け止められた。
◎電気自動車のテスラ(TSLA) ▲6.4%
ブルームバーグ通信が5日、中国・上海工場での生産縮小を計画していると伝えた。同工場の最大生産台数から2割近く減らす可能性があるという。中国で受注から出荷までの日数が縮小するなど、需要が供給を下回り始めた兆候があるといい、同国での需要鈍化の懸念が強まった。