【QUICK Market Eyes 片平 正二】野村証券は1日付のクオンツリポートで、昨年10月の東証による投資単位引き下げ要請以降、投資単位の大きな銘柄での株式分割が相対的に増えているようだと指摘した。特に、東証が投資単位として「5万円以上50万円未満」の水準が望まれるとしたことから、投資単位が大きな銘柄で分割比率が大きい傾向にあり、今後も同銘柄で分割比率の大きな株式分割が続く可能性があるという。
分割比率が大きい銘柄では、公表翌日以降20営業日程度にわたり株価上昇が継続する傾向があったとも指摘。流動性向上への期待が大きいことから、特に中小型株でこの傾向が顕著だという。一方で、分割銘柄では権利落ち日を境に株価が低迷する傾向があるとも指摘。特に、分割公表時に投資単位が大きい銘柄ほど、権利落ち後のパフォーマンスが悪いようだ。
リポートでは、投資単位の大きな銘柄の分割では公表時に短期的な高パフォーマンスが期待される一方、権利落ち後の株価下落リスクが高いとし、同戦略は権利落ち前までの短期戦略と考えるべきとしていた。

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