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今年はセル・イン・メイ戦略が有効か（日本株ストラテジー）
【QUICK Market Eyes 大野 弘貴】大和証券の阿部健児チーフストラテジストは15日付リポートで、2023年は５月に株を売って９月中旬以降に株式投資を再開する「セル・イン・メイ」の格言が有効に機能するとの可能性があるとの見方を示した。要因に米債務上限問題、米銀破綻による信用環境悪化に伴う米景気減速、日米株の割高感、日本企業の保守的な業績計画を挙げた。株価は５月にピークをつけ、夏場にかけて弱含む展開をメーンシナリオとしている。
米債務上限問題について、保守強硬派の影響力が強い共和党が下院の多数派を占め、民主党大統領と下院共和党との交渉が行われる点で11年と共通点があると指摘。11年...
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