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HOYA(7741) 情報・通信の売上成長率を低くみたが、来期以降の採算改善を見込む

QUICK企業価値研究所アナリスト 谷林正行(2023/08/18)

・連結業績予想は来期以降も減額
 企業価値研究所は24/3期連結予想税引前利益を2300億円→2200億円(前期比2%増)に引き下げた。情報・通信においてハードディスク用ガラス基板(MD)の低迷が続きそうなこと、半導体用マスクブランクスの底入れ後の回復ペースを慎重にみたことのほか、1QにMDのラオス工場操業停止で減損損失を計上したことを織り込んだ。来期以降の予想も減額したが、連結全体で1割程度の伸びが続くという見方に変わりはない。

・MDのラオス工場を停止
 会社側は1QにMDの低迷が続くものとみてラオス工場を長期間稼働停止することにした。これに伴い79億円の減損損失を計上した。来期以降はこうした取り組みによるオペレーションコスト、固定費削減などで収益性は改善する見込み。

・24/3期1Qの税引前利益は前年同期比17%減
 24/3期1Qの連結税引前利益は512億円(前年同期比17%減)。ライフケアは増収・増益だったが、情報・通信は減収・減益で明暗分かれた。

・リスクファクター ~ハードディスク、半導体への依存、生産拠点の集中、為替変動など

・アナリストの投資判断 ~コストコントロールに対する信頼度は高い。下値リスクは限定的と考える
 当研究所では今後の株価について、株式相場全体に準じた値動きを想定している。同社の事業環境は厳しさを増しているが、その一方で機動的に工場の稼働を停止するなど同社のコストコントロールに対する信頼度は高い。下値リスクは限定的と考える。

 

(提供:QUICK企業価値研究所)
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著者名

谷林 正行

シニアアナリスト

民生エレクトロニクス、精密機器、総合重機セクター担当


【プロフィール】
東京大学工学部反応化学科卒、山一証券経済研究所入社、ベンチャーキャピタル、格付機関、IRコンサルティング会社を経て現在に至る。
新技術、テーマを中心としたレポート作成やベンチャー企業の将来性の判断、財務面を中心とした企業分析など、過去に携わった業務経験を活かし、様々な視点から対象企業を分析することを心掛けている。


日本証券アナリスト協会検定会員

日本証券アナリスト協会 ディスクロージャー研究会 電気・精密機器、機械専門部会 評価実施アナリスト


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