【日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）】４月19日の東京株式市場で大手海運株が逆行高となっている。日本郵船（9101、プライム）は後場に上げ幅を広げ、後場寄り付きに前日比141円（3.44％）高の4233円まで上昇した。19日午前、複数のメディアがイスラエルによるイランへのミサイル攻撃があったと報じた。中東情勢の緊迫化によってサプライチェーン（供給網）の混乱が生じ、海運運賃が上振れるとの思惑から買いが優勢となっている。川崎汽船（9107）や商船三井（9104）も高い。新型コロナウイルスの感染拡大で世界的に供給網が混乱した際は、コンテナ船の運賃が大幅上昇して海運大手の収益拡大につながった経緯がある。

Ｔ＆Ｄアセットマネジメントの浪岡宏チーフ・ストラテジストは「紅海を通る船舶の数がさらに減ることが意識され、運賃上昇の連想を誘った」と指摘。中東情勢の改善が見えにくいなかで海運株は買われやすく、郵船は1月17日の上場来高値（5236円）に向けて上値を試す展開もあり得るとみていた。