開示会社:コナミG(9766)
開示書類:2025年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔IFRS〕(連結)
開示日時:2024/10/31 15:00
<決算スコア> -2.03
<業績データ>
発表期 2024/09
種別 2Q
売上高(百万円) 184,084
前期比 +19.7% ○
営業利益(百万円) 49,844
前期比 +40.6% ○
経常利益(百万円) 50,863
前期比 +37.4% ○
純利益(百万円) 36,401
前期比 +35.7% ○
実績年間配当(円) 66.00
予想期(通期) 2025/03
売上高(百万円) 380,000
前期比 +5.5% ○
会社予想比 0.0%
QUICKコンセンサス比 -6.4% ●
営業利益(百万円) 84,500
前期比 +5.3% ○
会社予想比 0.0%
QUICKコンセンサス比 -15.9% ●
経常利益(百万円) 84,500
前期比 +2.2% ○
会社予想比 0.0%
QUICKコンセンサス比 -17.7% ●
純利益(百万円) 59,500
前期比 +0.6% ○
会社予想比 0.0%
QUICKコンセンサス比 -17.9% ●
予想年間配当(円) 132.00
<要約>
2025年3月期上期の連結業績は、売上高が前年同期比19.7%増の1840億8400万円、営業利益が同40.6%増の498億4400万円、経常利益が同37.4%増の508億6300万円、純利益が同35.7%増の364億100万円だった。
経営成績は、デジタルエンタテインメント事業の主力コンテンツが安定的に業績に貢献したことにより、売上高に加えて、事業利益、営業利益、税引前利益及び純利益の全ての利益区分が過去最高を更新した。
デジタルエンタテインメント事業においては、エンタテインメント市場で、モバイル端末や家庭用ゲーム機器などの各種デバイスの高性能化、次世代通信システムの普及により、ゲームコンテンツの今後の展開が期待されている。ゲームをスポーツ競技として捉えるeスポーツやゲームプレー動画などが着目されファン層を拡大するなど、コンテンツの楽しみ方が多様化している。本作は、メジャーリーグ(MLB)全30球団とそのホーム球場、及び実在選手たちをリアルなグラフィックスで搭載しており、いつでもどこでもMLBの世界を体感できる全く新しいモバイルゲームである。世界各国・地域の予選を勝ち上がってきた総勢88名の選手による熱戦が2日間にわたり繰り広げられた。売上高は1316億5000万円(前年同期比28.9%増)となり、事業利益は466億5500万円(前年同期比50.3%増)となった。
スポーツ市場においては、エネルギーコスト高騰による経営環境への影響が続いているが、健康意識の高まりや業態・サービスの多様化により、市場が拡大している。スポーツクラブ運営においては、前期好評をいただいたスタジオプログラムの大規模イベント「UNITED FEEL」を開催した。天井にミラーを設置したマシンピラティススタジオ「Pilates Mirror(ピラティスミラー)」は、東京都と神奈川県において20店舗を新規にオープンし、合計43店舗となった。30分集中のパーソナルジム「Personal 30(パーソナルサンジュウ)」の1号店を東京都の経堂にオープンした。売上高は242億400万円(前年同期比1.7%増)となり、事業利益は11億1100万円(前年同期比30.6%減)となった。
ゲーミング&システム事業においては、ゲーミング市場で、北米市場及び豪州市場が堅調に推移している。カジノ施設の新規開業や既存施設の入替需要などによりカジノ機器の新たな設置機会が生まれ、競合各社が続々と新しい製品を投入している。49インチ高解像度ディスプレイを搭載した「DIMENSION 49?(ディメンションフォーティーナイン)」や、27インチモニターを3台組み合わせた「DIMENSION 27?(ディメンショントゥエンティーセブン)」がスロットマシン販売をけん引した。稼働率99.9%という高い信頼性がオペレーターより評価されている。売上高は186億200万円(前年同期比2.6%減)となり、事業利益は23億7700万円(前年同期比23.7%減)となった。
2025年3月期の連結業績は、売上高が前期比5.5%増の3800億円、営業利益が同5.3%増の845億円を計画。
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【決算スコアについて】
企業の発表する決算や業績予想修正が、どの程度株価にインパクトを及ぼすかを統計的に算出した参考指標です。
スコア算出にあたっては、発表内容を(1)前の期の実績(2)直近の会社予想(3)市場予想(QUICKコンセンサス)--との比較で分類してパターン化。類似パターンの発表時に過去、株価がどう反応したかを分析して算出しました。算出モデルには移動平均かい離率も投入し、発表前の株価の織り込み度合いも考慮しています。
あくまで過去データに基づく統計的な値であり、個別事象の予測を目的としたものではありませんので、ご注意ください。
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