コロナ禍に見舞われた2020年は、世界の金融市場が大荒れとなった。未知のウイルスに対する危機感がピークに達したのは３月。国内の株式市場では、日経平均株価が一日で1000円以上も下げる日があった。そんな状況でも大きく下げずに踏ん張ったファンドがある。今回は主に国内の株式に投資する国内公募追加型株式投資信託（ＥＴＦ、ＤＣ専用、ＳＭＡ・ラップ専用除く）について、コロナショックでの下落率が小さかった順にランキングしてみた。上位にはリスクをコントロールしながら運用するタイプが並んだ。

■ＢＮＹメロンの「攻守自在」が下落率最小

下落率の算出方法は19年12月末時点の基準価額（分配金再投資ベース）を起点に、20年９月末までに付けた最安値と比べた。参考までに、配当込み東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は３月16日に付けた最安値まで28.14％下落した。

「国内株式型」（ＱＵＩＣＫ独自の投信分類）のうち、最も下落率が小さかったのはＢＮＹメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパンが運用する「ＢＮＹメロン・日本株式ファンド　市場リスク管理型＜愛称：攻守自在＞」のマイナス9.96％（４月３日時点）。配当込みＴＯＰＩＸと比べると、基準価額の下落をかなり抑えたことがわかる。

このファンドは国内の株式のうち、企業の成長性と株価の割安さを考慮した銘柄に投資する。株式市場で下落リスクが高まっていると判断した場合は、株価指数先物などを用いて実質的な株式の組入比率を減らし、株価下落の影響をなるべく小さくすることを目指す。今回のコロナ禍では下落を抑えられただけでなく、相場の戻り局面ではしっかりと成績を伸ばし、１～９月の騰落率（分配金再投資ベース）は10.4％だった。

■トップ３は「リスクコントロール型」

２位と３位も「リスクコントロール型」が続いた。相場環境に応じて実質的な株式の組入比率を調整し、基準価額の下落リスクを抑えて運用する。３位に入ったアセットマネジメントＯｎｅの「日経２２５リスクコントロールオープン」は14.75％の下落にとどまったものの、その後の回復力は１位や２位のファンドと比べて弱かった。１～９月の騰落率はマイナス0.2％と、最安値から半年かけてようやく昨年末の水準に戻した程度。同じリスクコントロール型でも、相場が回復に向かう局面での資産配分調整のタイミングやその度合いなどによって大きな差が表れた。

■「ひふみプラス」は現金比率を引き上げ

10位の「ひふみプラス」は下落率が24％超（3月16日時点）まで広がったものの、その後の運用成績は好調だ。１～９月の騰落率は11.6％と上位10本中で最も高かった。コロナショックで株式相場が急落する前の２月中旬に現金比率を引き上げ、それを元手に割安になった株式を買い進めたことでリターンを着実に積み上げた。