10月30日の米国市場でアップル（AAPL）が急反落し、5.60％安の108.86ドルで終えた。この日のダウ工業株30種平均の下落寄与度トップで、アップル１銘柄で43ドルの押し下げ要因となって指数の重しとなった。

10月29日の大引け後に発表した20年７～９月期決算で、売上高が前年同期比１％増の646億ドルで市場予想（636億ドル）を上回ったものの、主力のｉＰｈｏｎｅの売上高が同20％減の264億ドルで市場予想（280億ドル）を下回ったことが嫌気された。例年より新型ｉＰｈｏｎｅの発売が１カ月遅れたことで７～９月期のｉＰｈｏｎｅ売上高が落ち込むのは当然で、アナリストからは概ね10～12月期の販売回復期待で強気の見方が出ていた。

ＪＰモルガンは30日付のリポートで「ｉＰｈｏｎｅの製品ラインアップの戦略的方向性の成功がより広い価格帯とターゲット層をカバーするよう拡大し、今年はハイエンドのｉＰｈｏｎｅ 11 Ｐｒｏ ＭａｘとローエンドのｉＰｈｏｎｅ ＳＥで構成される旧世代のｉＰｈｏｎｅでさえ、より良い交換サイクルが見込まれている」と指摘したもよう。第５世代移動通信システム（５Ｇ）対応の新型ｉＰｈｏｎｅ12が４機種用意され、画面サイズの小さいｉＰｈｏｎｅ12 Ｍｉｎｉ、画面サイズが歴代機種で最大となるｉＰｈｏｎｅ12 Ｐｒｏ Ｍａｘにまで幅広いラインナップとなったことで買い換えサイクルが強まるとみているようだ。投資判断の買い（アウトパフォーム）、目標株価150ドルを維持した。（QUICK Market Eyes 片平 正二）