【QUICK Market Eyes  片平正二、大野弘貴】

■株式相場の熱狂は続きそう、財政や自社株買いに期待＝クレディ・スイス

クレディ・スイスは13日付のグローバル株式ストラテジーのリポートで熱狂は続きそうだとの見解を示した。リポートでは、ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）の唯一懸念すべき指標は、200日移動平均を上回る銘柄の比率が80％を超えた場合、市場はアンダーパフォームする傾向があるということであると指摘。それにも関わらず、2008年のリーマン・ショック後に同程度の水準まで上昇し、その後、市場は今後６カ月間で９％上昇したことにも注目したいとし、「ワクチン期待と民主党のブルーウェーブによって、この経済環境が2009年と似ていることを示している」とみていた。

また株式市場に対するポジティブなサポート要因として、政策（財政、金融、クレジット）などの３つを指摘。企業業績の回復もあり、自社株買いが再開すると想定されることも株高につながるとみていた。

■株式ポジショニング、リーマン後のピーク比では更なる拡大余地あり＝JPモルガン

ＪＰモルガンは12日付の「フロー＆リクイディティ」リポートで、世界の投資家（除く銀行）の株式ポジショニングは、債券、株式、現金（Ｍ２）の合計に対して43.8％にまで上昇したとの推計結果を示した。これは、リーマン・ショック以降の平均42.3％を上回っている。

それでも、2018年１月には同比率が47.6％まで上昇していたとし、現在のブル相場には更なる上昇余地があるとの見方も示されている。

また、リポートでは足もとの株価上昇は債券利回りの潜在的な上昇にはほとんど影響せず、マネーサプライの拡大予測により敏感であると指摘。「我々のメーンシナリオは21年、マネーサプライは480万ドル分、昨年の増加分の半分程度まで拡大する」との予想も示されている。

＜金融用語＞

リーマン・ショックとは

リーマン・ショックとは、2008年に米国の投資銀行大手リーマン・ブラザーズが負債総額6000億ドル超となる史上最大級の規模で倒産したことを契機として発生した世界的な金融・経済危機のこと。 2001年以降、米国政府が低所得者を対象とした高金利住宅ローン「サブプライムローン」の融資基準を緩和し、サブプライムローンを組み入れた証券化商品が多数発行され、投資家の購入も加熱化する証券バブルが発生していたが、地価の下落とともに2007年以降、借り手側のサブプライムローンの返済率が滞り始めると金融機関などが次々に損失を計上するサブプライムローン問題が表面化。 米国の金融機関のなかでもサブプライムローン関連のＣＤＳ（CreditDefaultSwapクレジット・デフォルト・スワップ)の多額の損失を計上したリーマン・ブラザーズが米連邦破産法第11条の適用を申請し、2008年9月15日に倒産。さらに多くのＣＤＳを扱い同じく経営危機にあった米保険会社大手ＡＩＧに対する連鎖倒産への懸念や、金融機関救済を巡る政府対応の混乱も市場の不信感をあおり、世界的な信用収縮と株価暴落へと広がっていった。