【日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）　矢内純一】歴史的な高値圏にある日本株相場。今週に入り、日経平均株価は30年半ぶりに３万円の大台を回復した。日本株を見る個人投資家の視線も熱くなりそうだが、足元で新たに生まれる「１兆円ファンド」の顔は米国株。かつての日本株のそれも輝きとはほど遠い。

■日本の投信なのに

２月に入り、アセットマネジメントＯｎｅが運用する「グローバルＥＳＧハイクオリティ成長株式ファンド（為替ヘッジなし）」、通称「未来の世界（ＥＳＧ）」の純資産残高が初めて１兆円を超えた。同投信は成長力やＥＳＧ（環境・社会・企業統治）の取り組みに着目し、世界の株式に投資。１月末時点の組み入れ比率トップはアマゾン・ドット・コム（AMZN）で、7.8％だ。

１月にも、日興アセットマネジメントの「グローバル・プロスペクティブ・ファンド」（通称イノベーティブ・フューチャー）が純資産残高１兆円超えを達成。２月18日時点では１兆1071億円と、国内公募の追加型株式投資信託（ＥＴＦを除く）で最大だ。高い運用成績で注目を集める米運用会社アーク・インベストメント・マネジメントの助言をもとに投資する同投信は、電気自動車（ＥＶ）のテスラ（TSLA）の組み入れ比率が8.8％と最も高い。

かつては日本株でも、野村アセットマネジメントが2000年に設定した「ノムラ日本株戦略ファンド」が「１兆円ファンド」として注目を集めた。今回、日経平均が３万円台を回復した翌日の16日に基準価格は設定来の高さを記録。ただ、純資産残高は18日時点で544億円と、ピークの20分の１程度と隔世の感がある。

■上がれば売られる日本株

「日本株で再び『１兆円ファンド』が現れるのは難しいだろう。日本人は国内株が上がれば売り」と、日本株の元ファンドマネジャーは話す。実際、ＱＵＩＣＫのデータによると、日本株投信は１月まで10カ月連続で資金流出超となっている。週間の東証の投資部門別株式売買動向（東京・名古屋２市場など）をみても、２月第２週（８～12日）は投資信託が1337億円の売り越し。個人投資家も4303億円を売り越している。

もちろん、日本人が日本株を信じ切れないのも無理はない。日経平均は長らく1989年12月の最高値（３万8915円）を超えられずにいるためだ。日本株が失われた年月を過ごす間に、米ダウ工業株30種平均は10倍以上になった。30年半ぶりの高値にある日本株相場だが、熱狂とほど遠いのは、長期低迷の後遺症といえるだろう。