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パウエル議長はまた間違えるか（米株ストラテジー）
【ＮＱＮﾆｭｰﾖｰｸ＝張間正義】米景気よりも物価抑制を優先する姿勢を明確にしたパウエル米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長のタカ派講演の影響が、株安という形で続いている。景気後退懸念とインフレのピークアウト観測が強まるなかでの引き締め姿勢の強化は金融ショック（危機）につながりかねず、市場は「パウエル議長はまた間違えるのではないか」との懸念を強めている。
30日の米債券市場で、長期金利の指標となる10年物国債利回りは前日と同じ3.10％で終えた。一時は3.15％と２カ月ぶりの高水準（価格は低水準）を付けたが、売り一巡後は株安を受けたリスク回避の債券買いが入った。
■スタグフレーション入り
26日...
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