年明けの米国市場をアップル・ショックが襲った。２日の取引終了後に同社のティム・クックＣＥＯが投資家向けに発行した書簡で売上高見通しの下方修正を明らかにし、売りが殺到、３日のアップル株の下落率は10％に迫った。QUICK FactSet Workstationによるとアップルの時価総額は前の日に比べ761億ドル減少し6747億ドルとなった。これにより米国における時価総額ランキングは一気に４位に後退。トップはマイクロソフトでアマゾン・ドット・コムが２番手、３番手にはグーグルの親会社にあたるアルファベットが続く。

■アップル株は高値から４割下落

アップルの売上高見通しの下方修正を受けて、２日以降、アナリストから目標株価の引き下げが相次いだ、QUICK FactSet Workstationによればゴールドマン・サックスやＪＰモルガン、モルガン・スタンレーなど16社が目標株価を引き下げ、一番低い目標株価を付与したのはゴールドマンの140ドルだった（３日終値は142ドル19セント）。ゴールドマンは２日付のリポートでかねてから中国の需要鈍化を見込んでいたとしながら、「アップルの下方修正は当社の弱気な見方が裏付けられた」と指摘。2019年通期の業績見通しについてはさらに引き下げる可能性があるとして、今回のアップルの下方修正で出尽くしとなる可能性は低いとみていた。ｉＰｈｏｎｅの平均販売価格が下がる可能性があるとして、為替要因で消費者が安いモデルに流れる恐れもあると指摘した。

ｉＰｈｏｎｅの需要鈍化は昨年末にも警戒されていたが、2019年の新モデルどころか、2018年に発売したｉＰｈｏｎｅ ＸＳ、ＸＳ Ｍａｘ、廉価版のｉＰｈｏｎｅ ＸＲでさえ消費者のニーズに沿っていないことが判明してきた格好だ。中国製の安いスマホに対してアップルの高価格戦略が負けていることを示しており、2014年に大型画面を採用したｉＰｈｏｎｅ６ Ｐｌｕｓを販売してから４年以上が経過したにも関わらず、高性能な新機種に買い換えを促すｉＰｈｏｎｅスーパーサイクルが機能していない状況となっている。

今年、アップルはカメラを３つ採用したｉＰｈｏｎｅの新機種を出すと取り沙汰されているが、既に華為技術（ファーウェイ・テクノロジー）が３つのカメラを搭載した高性能モデルを販売しているだけに、機能面で新味は乏しくなりそう。そもそも、2017年に満を持して有機エレクトロ・ルミネッセンス・ディスプレー（ＯＬＥＤ）を採用したｉＰｈｏｎｅ Ｘを販売した訳だが、サプライヤーのサムスン電子の方がＯＬＥＤを先に採用していた。今のところｉＯＳによるハードとソフトウェアの融合性が高いというアップルのエコシステムが維持されているため大きくユーザーが離れる可能性は低いとみられるが、サプライヤーがほぼ同じである以上、機能面で大きな進化は見込みづらいだけに今年はアップルの業績悪化リスクを引きずる展開が続くとみられ、関連銘柄などには重しとなりそうだ。（岩切清司、片平正ニ）

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