６月に新規設定される国内公募の投資信託は42本程度と、14年ぶりの低水準に落ち込んだ前月の18本を大幅に上回る見通し。新規ファンドの当初設定額の合計も前月の624億円（自己設定除く）から増える見込みだ。「毎年６月と12月のボーナス月は投信の新規設定が増える」とのイメージが強いが、はたしてその通りだろうか。過去の実績を検証してみた。

1997年７月～2017年６月まで20年間の国内公募の投信データ（自己設定とETFを除く、17年6月は同28日時点の判明分）を使って、月別で新規ファンドの設定本数を調べたところ、６月の平均は26本だった。１年の中では４番目の多さ（図表1､2参照）。12月（31本）は２番目だった。いずれも順番は上の方だが、新規設定がボーナス月だけに集中するというわけでもなさそうだ。

一方、新規設定ファンドの当初設定額を月別の平均で見ると、12月が多い方から５番目、６月は８番目にとどまった。ボーナス月だからといって、新規ファンドに投資マネーが押し寄せるといった傾向は見られない。これらの結果を見る限り、「ボーナス月に新規設定が増える」との通説は、投信市場における都市伝説の類いと言えるかもしれない。

新規ファンドに絞ると定説が当てはまるか微妙だが、既存ファンドも合わせて見ると図表４のような結果になった。投資信託協会が公表している国内公募株式投信のデータを1989年までさかのぼって調べたところ、月別で設定額平均のトップは12月。６月も３位に入った。

このように年２回のボーナス月に投信を買う人が増える傾向はありそうだ。積み立て投資でボーナス月に積立額を増やせるサービスや、証券会社や銀行が実施する「ボーナスキャンペーン」のほか、この時期に合わせて投信の販売員に課される「ノルマ」が厳しくなりがちなことも設定額の増加と関係しているかもしれない。設定額が12月に次いで多いのは、年度末に当たる３月だった。

とはいえ、投信の購入者は依然としてシニア層が中心。働き盛りの現役世代が少数派にとどまるなかで、投信業界にとって「ボーナス月こそ書き入れ時」との期待はそれほど大きくなさそうだ。

(ＱＵＩＣＫ資産運用研究所　西田玲子)