2017年に設定された国内公募の株式投資信託は、長期投資を前提したファンドの設定が多かった。複利効果が得やすい「毎月分配型以外」の投信と、値動きが分かりやすい「インデックス型」の設定が目立った。

　昨年１年間に新しく設定されたファンドの特徴の一つは毎月分配型の減少だ。決算回数別に見ると、新規設定のうち毎月（年12回）の本数は全体の７％にとどまり、16年の10％や15年の14％を下回った。一方で年１回は60％を占めた。

　また、17年は指数連動の運用成績を目指すインデックス型の設定が増えた。インデックス型の設定数は全体の26％にのぼった。今年１月から始まった積み立て型の少額投資非課税制度（つみたてＮＩＳＡ）をにらみ、低コストで値動きが分かりやすいインデックス型の設定が相次いだ。

　当初設定額が多かったのは、新興国関連や人工知能（ＡＩ）関連のファンドだった。最大は昨年12月にアセットマネジメントＯｎｅが運用を始めた「新興国ハイクオリティ成長株式ファンド＜愛称：未来の世界(新興国)＞」（4731117C）の977億円。当初設定額としては、15年４月に設定された「日本企業価値向上ファンド（限定追加型）」（0131M154、当初設定額1057億円）以来ほぼ２年８カ月ぶりの高水準を記録した。２位は「ＧＳグローバル・ビッグデータ投資戦略 Ｂコース（為替ヘッジなし）」（35312172）が925億円で続いた。

(ＱＵＩＣＫ資産運用研究所　望月瑞希)