ＧＰＵ（画像処理半導体）大手のエヌビディアが15日、2018年８～10月期決算（第３四半期）を発表する。QUICK FactSet Workstationによると、日本時間12日時点で市場予想の調整後１株利益（ＥＰＳ、24社平均）は1.72ドルが見込まれている。

第２四半期の５～７月期決算では仮想通貨向けＧＰＵの需要が大きく減少するとの見方を示し、市場に衝撃を与えた。足元ではアナリストは好調な業績を維持するとの見方が多勢だが、目標株価を引き下げる動きが続く。

【８～10月期決算の市場予想】（前年同期比）
・売上高　　　　　  ：32億4200万ドル（+23.0％）
・調整後EPS         ：             1.72ドル（+29.3％）

～～～売上高の部門別内訳～～～
・ゲーム部門　　　  ：19億0900万ドル (+47.7％）
・映像化部門　　　　： 2億8200万ドル（+8.7％）
・データセンター部門： 8億1900万ドル（+78.6％）
・自動車部門　　　　： 1億6100万ドル（+4.1％）
・ＯＥＭその他　　　： 1億1600万ドル（-25.6％）

※QUICK FactSet Workstationより作成 

ソフトバンクＧ（9984）の「ソフトバンク・ビジョン・ファンド（ＳＶＦ）の投資先でもあるエヌビディア。任天堂（7974）のゲーム機「ニンテンドースイッチ」のメーンプロセッサーにエヌビディア製のモバイルプロセッサ「Ｔｅｇｒａ」が採用されて一時期話題を集めたほか、完全自動運転へのＧＰＵの活用でも期待がかかる。

とはいえ、市場の見方は日に日に厳しさを増している。８月発表の５～７月期決算ではジェンスン・ファン最高経営責任者（ＣＥＯ）が仮想通貨向けＧＰＵの８～10月期売上高見通しについて「基本的にゼロ」と断言。市場に衝撃が走り決算発表翌日には１日で株価水準を約５％ほど切り下げていた。

売り上げの過半を占めるゲーム部門に対して警戒感が強まっている。仮想通貨用ＧＰＵの品薄が解消した結果として低価格製品の不振を指摘する見方がある。加えて中国では当局によるゲーム規制があり、ＧＰＵの最終需要の落ち込みも警戒される。

同業のＡＭＤが10月24日に発表した７～９月期決算でゲーム関連事業の売上高がふるわず、エヌビディアのゲーム部門に対しても警戒する向きもある。８～10月期の同部門の売上高は前年同期比47.7％増の19億900万ドルと高い伸びを見込んでいるが、市場の期待に応えられるか注目だ。あるアナリストは「今後２～３四半期は伸びが見込めるだろうが、どの程度かが問題だ」との見方を示していた。

QUICK FactSet Workstationによると、10月以降にエヌビディアの目標株価を引き下げる動きが相次いだ。モルガン・スタンレーが従来の273ドルから260ドルに、ＪＰモルガンは265ドルから255ドルに引き下げ、目標株価の引き下げ社数は計８社（日本時間11月12日時点）にのぼる。

これまで持続的に売上高を伸ばして株価上昇の要因となったデータセンター部門では、大手クラウド事業者の設備投資の伸び率も鈍化する見通し。米国と中国の貿易摩擦にも警戒感が広がるなか、会社側がどのようなコメントをするか今回の決算発表には先行きを占う材料が満載だ。（中山桂一）

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