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帰ってきたソニー 時価総額10兆円、復活劇の先に何が見える

お帰りなさいーー。

いまのソニーにかける言葉としては、これが一番ふさわしいだろう。先週10日の取引時間中ほぼ19年ぶりに時価総額10兆円台を取り戻したのに続き、週明け14日は終値ベースで大台を突破。15日は2020年に入って初めて下落したものの、時価総額10兆円のラインは何とか死守した。

QUICKが市場関係者の見方をまとめる「今週の注目銘柄」で、ソニーは断トツの首位。高い世界シェアを誇る画像センサーの需要拡大を背景に業績伸長期待が強い中、米ラスベガスで開催された家電見本市「CES2020」では自動運転EV(電気自動車)の「VISION-S」で技術力の高さを改めてみせつけた。これまでのスマホ向けのみならず、自動車向けにも事業範囲を拡大する意図とみられ、今後の動向から目が離せない。

センサーを柱とする今のビジネススタイルに変化しながら20年ぶりに営業最高益を更新したのは2018年3月期。「冬の時代」は財務もパッとしなかったが業績回復とともに2019年9月に米S&Pの格付けが7年半ぶりにシングルA格に復帰した。長い間「終わった銘柄」と見向きもしない市場関係者も多かったが、収益力と信用力を着実に取り戻し、満を持して自力でつかみ取った今回の時価総額10兆円クラブ入りといえる。

2000年当時、「経営トップが『利益水準からみて適正株価は2万円。(当時の上場来高値だった)3万2250円は高すぎて不愉快』と語った」などと伝わり、騒ぎになったこともあった。さすがに今はそんなことを言う経営陣はいないだろうが、ソニーに正真正銘の成長銘柄の姿を重ね合わせる投資家は、やはり「らしさ」が必要だと注文をつけるかもしれない。EVは驚きを与えたが市販しないということなので、どうせなら、例えば「実用的かつエンタメ要素満載のSONYらしい乗用ドローン」ぐらいは見てみたい。

QUICK編集チーム、コメントチーム      写真= Tristan Fewings/Getty Images for Barbican Centre

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