【QUICK Market Eyes 川口 究、片平 正二、大野 弘貴】BCAリサーチは14日付リポートで「マクロ経済とビジネスの状況は需要の底入れが見えてくるにつれて、ハイテク株にとって徐々に有利になってきている。それでも、良いニュースは完全に織り込まれており、テクニカル面では下落を示している」との見解を示した。
ハイテクセクターの一株利益(EPS)見通しが先行きの改善を示している中、バリュエーション(投資尺度)は過去10年レンジの80パーセンタイル付近と上限域にあることなどに懸念を示した。加えて、テクニカル面では「ナスダックで取引され、新安値に達している株式の割合は20%を下回っており、これはかなり極端で急反落する可能性がある。私たちの分析によると、新安値まで下落した銘柄が25%未満の場合、市場は過熱しており、反落が差し迫っている」との見解を示した。
■ハイテク株が景気敏感的になりつつあり、米株が安全資産として機能しないか=JPモルガン
JPモルガンは13日付リポートで昨年10月以降の株高はインフレのピークアウト、中国の経済再開、欧州ガス価格の下落によって引き起こされたが、23年は株高の根本的な要因を見い出せず、投資家のポジショニングが回復すれば1~3月期に最高値を記録する可能性があるとし、株式の年初来利益を確定しポートフォリオのディフェンシブ性を高めるべきと指摘した。
このような状況では米株市場が歴史的に安全資産として機能してきたことから米株回帰も考えられそうだが、「我々が想定している今後のリスク低減のための最善のポジションはS&P500種株価指数を支持することであるとは考えていない」とも指摘。その理由として「ハイテク株は長期的なものから景気敏感的ななものへと移行しているため、今回は米国が隠れるのに適した場所になるとは思えない」との認識を示した。
リポートでは「過去10年間とは対照的に、不況下での潜在的な収益の失望の影響をハイテク株が免れるとは考えていない。収益のアウトパフォームに反映された、欧州に対する米国の長期的なアウトパフォームは、ロールオーバー(反転)する可能性がある」とみていた。
■市場は良いニュースを過大評価・リスクを無視、ディフェンシブ傾斜を強化=JPモルガン
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