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「３カ月天下」の日本株、ラストバブルだったのか（永井洋一）
【日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ） 編集委員 永井洋一】好調だった日本株に変調の兆しが表れている。12日の日経平均株価は一時３万2000円を割り込み、下げ幅は400円を超えた。外国人投資家は４～６月期に日本株を大量に買ったが、その中に米国年金など腰の据わったマネーの姿は確認できない。33年ぶりの高値は、ヘッジファンドなど短期マネー主導による「偽りの夜明け」だった可能性が否定できない。
■7月以降はワーストパフォーマンスの日本株
主要国の株価指数の３月末から６月末までの上昇率（現地通貨ベース）を比較すると、日経平均は18.4％で米ナスダック総合株価指数の12.8％を上回りトップだった。ところ...
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7月に入ってからのパフォーマンス悪化を指摘しているが、６末の国内年金資金のリバランスや７月に入ってからのETF分配金捻出の売り等のテクニカル的な売りの構造を無視した記述に違和感を覚える。 また、外国人の正体の部分に関する記述も、クオンツ運用にも伝統的なロングオンリー的な投資家が多数含まれており、一般にイメージされるヘッジファンドとは趣を異にしている。更に曲解しているのがHFTの記述。HFTはその名が示す通り高速に売買を回転させる事で値段の「サヤ」を取る業者なので「買い越し」に表れるような額は出ない。手口に関しては2000年初頭は海外の機関投資家のトレーディング部門は各国のナイトトレーダーから発注されていたが、2010年代後半にはアジア全体を同時に発注する為に香港やシンガポールに拠点を移してきている。その傾向は時差が大きい米国において顕著である。米国の金額が小さいのはこの為である。 ３０年債との分析も稚拙（文字数制約の為割愛）。 PERは過去10年の中央値近辺なので許容範囲。それどころか、円安やインバウンドの復活等で増益要因を考えれば16-17倍の水準でも妥当。