都内のホテルで朝食を提供するロビー階のカフェ。日本人は筆者ただ１人。スタッフはほぼ全員外国人。チェックインカウンターも外国人だった。宿泊料は３年前の約２倍に上がり、ロサンゼルス並みの価格だ。一時帰国中に訪問した石川県加賀温泉の総湯（共同浴場）はニューヨークから来たカメラマンと２人きり。「ここまでインバウンドが」と驚いた。男性は金沢で買った米メーカーの写真フィルムの価格は米国の２倍だったと言った。円安で輸入品は高くなった。酒屋でナパワインの価格が高騰していた。

コンビニのサンドイッチは１ドル＝50円で計算しなければ米国の価格にならない。スーパーで販売される国内産食品の価格は米国の３分の１程度。安い物価に嬉しい反面、大丈夫なのかと心配になる。輸入品と東京のホテルを除けば、外国人にとって日本は毎日ブラックフライデー。外国旅行・出張する日本人は「貧乏」を経験するに違いない。

日米金利格差に加え、日本の貿易赤字基調、デジタル赤字の拡大、日本の個人と企業の対外投資増などを背景に、ドル高・円安基調は続きそうと外国為替の専門家は言う。フィナンシャル・タイムズは、ドルを戦略的ツールとして使うことがトランプ次期米政権で議論されているとのＪＰモルガン・アセットマネジメントのストラテジストのコメントを引用して報じた。ＣＮＢＣは、通貨市場が大きく変動する兆しがあると伝えた。

トランプ氏は30日、ＢＲＩＣＳが脱ドル化を進めれば100％の関税を課すとＳＮＳ（交流サイト）「トゥルース・ソーシャル」で警告した。基軸通貨としてのドル重視を強調する投稿だ。ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカで構成されるＢＲＩＣＳ。今年１月からアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）などの４カ国も加わった。関税に絡めたトランプ氏の警告でカナダドルとメキシコペソは下落した。日本がいつ標的になってもおかしくない。突発的な投稿で円相場が大きく振れる可能性を排除できない。日米価格格差は縮小に向かうか。不確実性がある。

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福井県出身、慶應義塾大学卒。1985年テレビ東京入社、報道局経済部を経てブリュッセル、モスクワ、ニューヨーク支局長を歴任。ソニーを経て、現在は米国ロサンゼルスを拠点に海外情報を発信する。