アップル株の下落で悪化した投資家心理を、米長期金利の上昇を受けた円安でどこまで相殺できるのかーー。足元の日本株は強弱の材料が綱引きする相場展開となりそうだ。

まずは、売りが続いているアップル。先週末の20日は３日続落したうえ、下落率が４％を超え、ダウ工業株30種平均の押し下げに大きく寄与した。ここにきて意識されるのが先行きの業績に対する警戒感だ。

この日はモルガン・スタンレーのレポートが話題となった。他社に比べ販売台数を大幅に切り下げた。弱気に転じたのはモルガンだけではない。ＵＢＳは16日付で中国市場におけるアイフォーンの販売がピークを越えたと指摘していた。これにサプライヤー側の慎重な業績予想も加わるだけに現実味も増す。日本でも改めて関連銘柄の値動きに関心が向かいそうだ。

前週末の米株式の重荷として働いたのは米長期金利も同じだ。10年物国債利回りが2.96％まで上昇し、2014年１月以来、約４年３カ月ぶりの高水準になった。23日の時間外取引では一時2.970%まで上昇し、いよいよ節目の3%が見えてきた。背景には期待インフレ率の上振れがある。足元で原油高が加速しており、インフレ率の上昇を織り込む展開と言えそうだ。

さすがにドル円も反応し、週明け早朝の外国為替市場では１ドル＝107円台後半で取引が進んでいた。こちらは日本株にとって追い風となる。これに地政学リスクの後退も加わる。北朝鮮は週末に21日から核実験と大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）の発射を中止すると表明した。

一大イベントである米朝の首脳会談を控える４～６月期。地政学リスクの変化を市場がどう織り込むかがカギを握るが、悪化はしていない。朝鮮半島の非核化につながるかどうか。疑い深い目線を送り続けざるを得ないのも事実だ。（岩切清司、池谷信久）

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