８日の米国市場でアップルが続落し、2.06％安の200.02ドルで終えた。一時は200ドルを割り込み、この日のダウ工業株30種平均の下落寄与度２位で指数を28ドル押し下げた。

ローゼンブラット・セキュリティーズが８日付のリポートで投資判断をニュートラル（中立）からセル（売り）に引き下げ、目標株価を150ドルで据え置いたことが嫌気された。リポートでは「アップルは今後６～12カ月のうちにファンダメンタルの崩壊に直面するだろう」とし、足元で自社株買いや落ち着いた業績見通しを受けてリバウンド基調が続いているものの、株高の持続性に疑問を呈していた。

iPhoneの販売に昔ほどの勢いがなく、デザイン部門トップの退社などネガティブなニュースもあって、足元でアップルに対して強気の見方は減っている。QUICK FactSet Workstationによればアップルをカバーする42社のうちオーバーウエイトを含む買いの判断を下しているのは50％に過ぎず、かつては９割以上が買いの判断を下していた時と比べて強気派は少ない。現在は中立が40.5％、売りが9.5％で、売りのシェアは2001年（14.3％）以来、18年ぶりの高水準にある。

■赤の「弱気派」がじわり増加
（片平正二）