QUICKコメントチーム＝片平正二、松下隆介

５日の米国市場で恐怖指数のＶＩＸが39.63％高の24.59で終え、投資家心理の不安感を示すとされる20の大台を５月13日以来、約３カ月ぶりに上回った。一時は24.81まで上昇して１月３日以来、７カ月ぶりの高水準を付けた。

５日に人民元相場が１ドル＝７元の大台に乗せたことで中国当局による元安誘導観測が台頭。トランプ大統領が対中関税の第４弾を発動する方針を１日に示して以降、ついに中国が非関税分野での対抗措置を取って貿易戦争懸念が高まるのではないかとの見方から世界同時株安の流れがさらに強まった。

ダウ工業株30種平均など主要３指数の下落幅は今年最大となり、株安の流れが強まる中でボラが急騰している。米財務省が中国を為替操作国に認定したことから、さらなるボラティリティの急騰が警戒され、6日の東京市場でも日経平均ボラティリティー・インデックスが一時26台と今年1月7日以来の水準に急上昇した。

エバコアＩＳＩは５日付のリポートで、過去の貿易戦争懸念が高まった局面でファクター分析を行ったところ、ボラティリティ、バリューの銘柄が最もアンダーパフォームすることが分かったと指摘した。一方でモメンタム、売上高成長率の高いファクターは貿易戦争懸念が高まる中でアウトパフォームしたといい、「米中の貿易戦争懸念や米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の政策の先行きに不透明感が高まる中、モメンタムなどのファクターは今後数週間は恩恵を受けるだろう」と見込んだ。

ＣＭＣマーケッツのチーフ・マーケット・ストラテジスト、マイケル・マッカーシー氏によると、５日に中国は人民元を切り下げ、米国の農産品の購入を中止するよう指示したという。米政府は「為替操作国」と認定し、対抗した。Ｓ＆Ｐ500種株価指数はこの４営業日で６％近く下落し、2018年10～12月のセルオフを超えている。

市場では20年央までに米連邦準備理事会（ＦＲＢ）による利下げが３～４回実施すると見込まれており、中央銀行によるサポートを背景に世界的な景気後退に陥る可能性は低いかもしれない。ただ、市場の関心は米中貿易問題に集中し、アジア市場は苦境に立たされている。株式相場など急激に反転する可能性もあるが、数日から数週間にわたってボラティリティは上昇し続けるだろうとのコメントがあった。

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