ＱＵＩＣＫ資産運用研究所は2017年12月、全国の20～60代の個人を対象に「個人の資産形成に関する意識調査」を実施した。個人に資産形成の取り組み状況などを聞く調査は、16年12月に続いて２回目。日経リサーチを通じてインターネット経由でアンケート調査を実施し、5132人から回答を得た。 調査結果はQUICK Money Worldに順次掲載する。

◯調査概要はこちら

■あなたは何問できる？

回答者5132人に金融に関する６つの質問を聞いた。質問内容は下記の通り。

※正解と調査結果は後半に！

＜金融知識問題＞　

①「分散投資」では、なるべく値動きの近い金融資産を組み合わせるようにすると良い。（ひとつだけ）

　　1． 正しい

　　2． 正しくない

　　3． どちらともいえない

　　4． わからない

　　5． 回答したくない

②投信の分配金は運用益以外から支払われることがある。（ひとつだけ）

　　1． 正しい

　　2． 正しくない

　　3． どちらともいえない

　　4． わからない

　　5． 回答したくない

③金利が上昇すると、債券価格はどうなると思いますか。（ひとつだけ）

　　1． 上がる

　　2． 下がる

　　3． どちらともいえない

　　4． わからない

　　5． 回答したくない

④５年（年0．1％）の定期預金に100万円を預けて、その間に毎年１％でインフレが進んだとすると、満期を迎えたこの預金の価値はどうなると思いますか。（ひとつだけ）

　　1． 上がる

　　2． 下がる

　　3． どちらともいえない

　　4． わからない

　　5． 回答したくない

⑤円高が進むと、日本でどんなことが起きるでしょうか。（ひとつだけ）

　　1． 輸入ブランド品が高くなる

　　2． 輸出企業の業績が良くなる

　　3． 海外旅行に行きやすくなる

　　4． わからない

　　5． 回答したくない

⑥1,000円の株式が50％値下がりして500円になりました。ここから50％上昇するといくらになるでしょうか。（ひとつだけ）

　　1． 550円

　　2． 750円

　　3． 1,000円

　　4． わからない

　　5． 回答したくない

＜正解＞カッコ内は正解率

①２． 正しくない（17.3％）

②１． 正しい（13.6％）

③２． 下がる（18.2％）

④２． 下がる（23.3％）

⑤３． 海外に行きやすくなる（46.3％）

⑥２． 750円（55.8％)

■正解ゼロが３割超

正解数に基づいて回答者の金融知識レベルをＡ～Ｄの４段階にクラス分けしたところ、正解ゼロのＤレベルが33.3％を占めた。正解が１～２個のＣレベルが最多の39.5％だった。

金融知識問題は「金利」や「為替」、「インフレ」などに関する内容で、選択肢には「回答したくない」も含む。正解が５～６個のＡレベルは10.8％、３～４のＢレベルは16.4％だった。

年代別にみると、高齢層ほどＡレベルの割合が多い。株式や投資信託などのリスクのある商品に投資している人としていない人に分けてみると、投資している人の26.8％がＡレベルだったのに対し、投資していない人はわずか2.9％だった。リスクを取って投資している人の方が金融知識レベルが高いことがわかる。また、年収別でみると、収入が多い層ほど金融知識レベルが高い傾向があった。

■「分配金」「分散投資」の理解度低く

６つの金融知識問題の正解率を詳しくみると、投資信託の「分配金」や、複数の資産を組み合わせて投資する「分散投資」への理解度が低かった。特に「投信の分配金は運用益以外から支払われることがある」との問題は、正解の「正しい」を選んだ人が13.6％にとどまり、すべての問題の中で正解率が最低だった。

一方、正解率が最も高かったのは「1,000円の株式が50％値下がりして500円になりました。ここから50％上昇するといくらになるでしょうか」というリターンに関する問題。正解の「750円」を選んだ人は55.8％だった。

（ＱＵＩＣＫ資産運用研究所）