２月に入って崩れた、好景気と低金利が併存する「適温相場」。世界的に株安が連鎖するなど金融・資本市場が不安定になるなか、国内では投資信託への資金流入が続いている。国内公募の追加型株式投資信託（ＥＴＦを除く）について、ＱＵＩＣＫ資産運用研究所が１～16日の設定額から解約額を差し引いた資金流出入額を推計したところ、約4100億円の資金流入超過だった。

16日時点の資金流入超過額は、月間で9000億円を超えた１月とほぼ同じペース。１月と同様に主に株式で運用するタイプの投信に資金が集中しており、特に「国内株式型」の流入超過が目立つ。一方で、海外の不動産投資信託（ＲＥＩＴ）で運用する投信は、資金流出の勢いが止まる気配はなさそうだ。

個別ファンドをみると、国内株式でも株価指数に連動する「インデックス型」が流入超過となっているほか、株価指数の２倍以上の値上がりを目指す「ブル型」にも資金が集まっている。また電気自動車（ＥＶ）やロボットをテーマにしたファンドには安定して資金が流入している。

一方、海外ＲＥＩＴ型は個別でも資金流出が目立つ。適温相場は変調しているが、いまのところ投信マネーの流れは大きく変わっていない。

(ＱＵＩＣＫ資産運用研究所)