QUICK資産運用研究所=西本ゆき
レオス・キャピタルワークスが発表した最新の月次運用レポートによると、同社が運用する「ひふみ投信」(9C31108A)や「ひふみプラス」(9C311125)のマザーファンドは、3月31日時点で運用資産に占める現金比率を19.3%まで引き下げた。新型コロナウイルスの感染拡大による混乱に備えて2月末の段階で現金を3割超に増やしていたが、3月は現金化した資金の一部で株式を買い戻した。
3月末時点の組み入れ銘柄数は240となり、2月末時点の213と比べ増加した。組み入れ比率の首位は、前月と同じく米宅配ピザ大手ドミノ・ピザ(DPZ)。2月末時点と違う顔ぶれでは、4位にKDDI(9433)、5位に日本電信電話(NTT、9432)と、日本の大手通信会社がランクインした。新型コロナウイルスの感染拡大により需要が増加した人工心肺や体温計増産を発表したテルモ(4543、8位)や、検査キットで注目を集めたシスメックス(6869、9位)など医療機器関連会社も上位に入った。
一方、前月2位だった米ビデオ会議大手のズーム・ビデオ・コミュニケーションズ(ZM)と、5位のニュー・オリエンタル・エデュケーション(EDU)はトップ10圏外に後退した。
最高投資責任者である藤野英人社長は「新型コロナウイルス感染症の影響はしばらく続く」とし、「ふんだんに保有する現金を使って、優良銘柄にどんどん投資していこうと考えている」とコメントした。コロナと共存する「with コロナ時代」の銘柄選択では、「在宅ワークを中心に自宅にこもることを前提にした消費やIT(情報技術)サービスが大きなテーマになっていく」としている。
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