ティー・ロウ・プライス・ジャパンが28日に設定した２本の「ティー・ロウ・プライス グローバル・テクノロジー株式ファンド」は、当初設定額が合計で1115億円だった。為替ヘッジをしない「Ｂコース」は617億円、為替ヘッジありの「Ａコース」は498億円を集め、それぞれ2020年の当初設定額で５番目、６番目の大きさとなった（図１）。２コース合計では今年２番目の規模。野村証券１社で販売した。

同ファンドは新興国を含む世界の株式のうち、情報技術の開発、進化、活用による成長性が高く、世界のけん引役となり得る企業に投資する。同じ運用戦略をとるファンドでは、2020年６月末時点で北米への投資が75.1％を占めた。業種別ではソフトウエア・サービスが45.1％で最も大きく、規模別では超大型・大型株を合わせて約８割だった。保有銘柄数は67で、組み入れ上位には米アマゾン・ドット・コム（AMZN）や中国ネット通販最大手のアリババ集団（BABA）などが並んだ（図２）。

ティー・ロウ・プライス・ジャパンが国内で公募する投信は今回で第３弾となる。19年５月設定の「世界厳選成長株式ファンド」シリーズの４本は新興国を含む世界の株式に、19年12月設定の「米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード」は米国株式に投資する。今回の「グローバル・テクノロジー株式」の投資対象は世界のテクノロジー企業の株式で、「世界厳選成長株式」と比べると組み入れ銘柄の約７割が異なるという。20年６月末時点の上位10銘柄で重複したのは２つだけだった（図３）。主に中小型のクラウド関連企業やソフトウエア関連企業などを上位に組み入れている点が既存ファンドとの違いとなる。

（ＱＵＩＣＫ資産運用研究所＝西本ゆき）