世界の金融市場がコロナショックに見舞われた2020年。不動産投資信託（ＲＥＩＴ）は他の資産と比べて値下がり幅が大きく、国内外のＲＥＩＴで運用する投資信託も打撃を受けた。そんななかでも比較的下落率が小さかったファンドをランキングしてみた。

■首位はパインブリッジの「未来インフラ」

対象にしたのは、主に国内外のＲＥＩＴに投資する国内公募追加型株式投信（ＥＴＦ、ＤＣ専用、ＳＭＡ・ラップ専用除く）。下落率の算出方法は19年12月末時点の基準価額（分配金再投資ベース）を起点に、コロナショックによって付けた最安値を比べた。参考までに、配当込み東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）の下落率は、３月16日に付けた最安値までの28.14％。ＲＥＩＴ型ファンドは30％以上がほとんどだった。

最も下落率が小さかったのはパインブリッジ・インベストメンツが運用する「パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜愛称：未来インフラ＞」のマイナス23.33％（３月24日時点）。このファンドは国内外の取引所に上場されているＲＥＩＴのうち、データセンターやeコマース関連施設、電波を送受信する基地局などテクノロジー・インフラ関連を投資対象としている。

１～９月の騰落率（分配金再投資ベース）はＲＥＩＴ型ファンドの中で唯一、プラスだった。最安値から９月末までの上昇率は37.31％。新型コロナをきっかけに注目された「テレワーク」や「非接触」を支える通信設備や物流施設のＲＥＩＴに投資しているため、ショック後の戻りが比較的早かった。