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【QUICK Market Eyes 大野弘貴】2020年はＥＳＧの年と言えるかもしれない。あらゆる調査を見ても、ＥＳＧへの認知と期待が急速に広まっていることが確認できる。ＥＳＧ投資の拡大と同時に、パフォーマンスにもこれまで見られなかったような傾向が現れ始めている。
■日米でＥＳＧへの資金流入増加
QUICK Market Eyesが市場参加者を対象に取りまとめた2021年の相場展望によると、一番強気の金融資産にＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）を挙げた回答者は13.6％だった。日本株（31.8％）、米株（27.3％）に次ぐ比率となった。昨年同時期に同様のアンケートを取ったところ、20年で一番強気の資産にＥＳＧを挙げた回答者はわずか１名。この１年間でＥＳＧに対する認知と先行きへの期待が急速に広まったことになる。
アセットマネジメントＯｎｅが７月20日に設定した「グローバルＥＳＧハイクオリティ成長株式ファンド」は当初設定で約3830億円を集めた。当初設定額としては2000年２月に約7900億円を集めた「ノムラ日本株戦略ファンド」に次ぐ２番目となっている。その後も残高は増加し続け、足もとの純資産総額は約8500億円にも上った。
ＥＳＧへの資金流入は日本だけではない。米市場に上場する「ｉシェアーズ ESG Aware MSCI USA ETF（ESGU）」の受益権口数は19年12月末の2050万口から12月には１億5300万口超まで急増した。
今年１年間を通してみても、３月の株式市場急落局面でも同ＥＴＦの受益権口数増加基調変わらなかった。
■ＥＳＧを考慮する投資家が倍増
ＢｏｆＡグローバル・リサーチのサビタ・スブラマニアンＥＳＧリサーチ責任者は16日付リポートで、「ＥＳＧ指数へのトラックを目指したファンドについては、ＡＵＭ（運用残高）が倍増しており、リスク・オフにもかかわらず資金流入が加速している」と振り返った上で、「20年はＥＳＧ投資にとって重要な年であり、21年もこの勢いが続く」と予想した。
ＢｏｆＡの調査によると、投資判断にＥＳＧを考慮する機関投資家はここ数年で倍増しているほか、個人投資家の５人に４人は投資プロセスにおいて現在ＥＳＧを考慮しているまたは考慮したいと考えているという。
ＦＴＳＥが公表した調査によると、サステナブル・ＥＳＧ投資を考慮したアセットオーナーの割合は20年に72％と19年の58％から大きく上昇した。特に北米においては19年の39％から63％と24％ポイントの大幅増となった。
ある外資系証券のトレーダーはＥＳＧについて「投資テーマは流行り廃りがあるものの、これに関しては息の長いテーマになっている」との印象を示した。
■ＥＳＧ格付けが高格付けほどパフォーマンス良い？
ＥＳＧ投資の広がりはパフォーマンスにも現れ始めている。年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）がパッシブ運用を目指し採用したＥＳＧ指数、「ＭＳＣＩジャパンＥＳＧセレクト・リーダーズ指数」はこれまでＴＯＰＩＸと似たような値動きとなっていたが、３月の相場急落以降は明確にアウトパフォームするようになってきた。
格付け別で見ると、より顕著になる。ＭＳＣＩは企業が環境、社会、ガバナンスリスクをどの程度管理できているかを分析、評価し、それぞれの企業に最上位ランクであるＡＡＡから最下位ランクのＣＣＣまで７段階の格付けを付している。
年始以降、ＭＳＣＩのＥＳＧ格付け別で見たパフォーマンスは、高格付けほど良い。
ＭＳＣＩのＥＳＧ格付けがＡＡＡの銘柄にはソニー（6758）やイビデン（4062）といった低金利で恩恵を受けたグロース株のほか、ＮＴＴ（9432）によるＴＯＢ（株式公開買付け）で25日に上場廃止となるＮＴＴドコモ（9437）も含まれている。外部環境が追い風になった側面もあり、必ずしもＥＳＧへの取り組みが株価パフォーマンスに結びついたとは言い切れない。
あるファンドマネージャーは「ＥＳＧ指数に連動するＥＴＦや投資信託への残高が拡大する中、これからＥＳＧ面での改善が見込め、ＥＳＧスコアの向上も図れる企業への投資が有効」と指摘する。
新型コロナウイルスの感染拡大で市場環境が大きく変動する中においても、一貫して運用残高が拡大したＥＳＧ。息の長いテーマになる可能性がある分、綺麗ごとだけでなく、水面下ではよりよいパフォーマンスを求め様々な思惑も交錯している。
＜金融用語＞
ESG投資とは
ESG投資とは、SRI（社会的責任投資）とCSR（企業の社会的責任）を発展的に統合した考え方。頭文字はE（環境、Environment）、S（社会、Social）、G（企業統治・ガバナンス、Governance）をそれぞれ意味する。世界が貧富の格差問題、ボーダーレス化する地球環境問題や企業経営のグローバル化に伴う様々な課題に直面する中で、企業への投資は、短期的ではなく長期的な収益向上の観点とともに、持続可能となるような国際社会づくりに貢献するESGの視点を重視して行うのが望ましいとの見解を国連が提唱した。その結果、ESGの視点で投資を行う金融機関が欧米を中心に広がっている。
