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【日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ） 岡田真知子】2021年、日本株にとっての買い主体の主役が交代した。20年まで一番の買い主体とされてきた日銀が上場投資信託（ＥＴＦ）の購入方針見直しで買い入れ額が激減。その役回りを担ったのは企業の自社株買いだった。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）が年間で10％上昇するなか、逆張りの投資方針とみられてきた個人投資家が現物株を買い越したことも特徴的だ。 東京証券取引所が発表する投資部門別売買動向（東京・名古屋２市場、１部、２部と新興企業向け市場の合計）のデータを集計した。企業の自社株買いなどを反映する事業法人は現物株を年間で約１兆5500億円買い越した。 事業法人は...
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