【QUICK Money World 荒木 朋】株式市場で注目されている投資テーマの１つに「メタバース」があります。今回はそもそもメタバースとは何か？という基礎知識を確認するとともに、株式市場でメタバースが注目されるようになった理由、そしてメタバース関連のビジネスを手掛ける国内外の注目企業、メタバースの今後の動向などについて詳しく見ていきたいと思います。

メタバースとは？

「メタバース」とは、「超越した」を表す「メタ＝meta」と宇宙を表す「ユニバース＝universe」を組み合わせた造語です。自分自身（ユーザー）の分身として表示するキャラクター「アバター」が、ゲームやインターネット上において実社会と近いレベルで様々なコミュニケーション活動が可能になる仮想空間を表す技術をメタバースと呼んでいます。

メタバースでは、物理的な制約が存在しないため、例えば日本と地球の裏側にいる国の人がアバターを介して気軽に交流することができるようになるなど、非日常的・非現実的な体験ができるのが特徴の１つです。

メタバースは一見、まったく新しい概念と思われがちですが、そんなことはありません。例えば、ゲームやＳＮＳ（交流サイト）の世界では以前からメタバースと同じような技術が取り入れられていました。サイバーエージェント（4751）が2009年にサービスを開始した仮想空間アバターコミュニティーサービス「アメーバピグ」もその１つです。ゲームの世界では、任天堂（7974）が20年３月に発売したゲーム機「Nintendo Switch」用ゲームソフト「あつまれ どうぶつの森」は、複数のプレーヤーが集まって遊ぶこともできるオンラインゲームで、これもメタバースの一種としてよく取り上げられます。

このように、メタバースは過去にもあった概念ですが、すでに実在する技術がさらに進化したり、機能が大幅に拡張したりすることなどによって、ビジネス上の利用価値が飛躍的に向上するとの期待が高まっており、それがメタバースへの関心を一段と集める格好になったのです。

メタバースが注目される理由

株式市場ではメタバースの注目度を格段に高める出来事がありました。それは、ＳＮＳ大手の米フェイスブック社が明らかにした経営戦略です。フェイスブックは2021年に「（フェイスブックは）数年内にＳＮＳの企業からメタバースの企業に変わる」と、メタバース事業に注力することを投資家らに向けてコミットしたのです。さらには、社名もフェイスブックからメタ・プラットフォームズ（21年10月28日付）に変更しました。

メタ・プラットフォームズのマーク・ザッカーバーグ最高経営責任者（ＣＥＯ）は2021年10月、メタバースの構築に向けて21年12月期に少なくとも100億ドル（約１兆2000億円）を投じ、22年以降は「（メタバース事業への）投資をさらに増大させる」と明言しています。米国の超一流企業によるメタバースへの巨額投資の表明は、世界の株式市場で大きな話題となり、投資家など株式市場関係者の間ではメタバースに関連した事業を手掛ける「メタバース関連銘柄」を探る動きが活発化。ビジネスチャンスとしてメタバース関連事業への取り組みを表明する上場企業も増えたことで、ここにきて有力な投資テーマの１つとして注目されるようになったのです。

メタバースの事業化を支える背景として、社会構造そのものの変化やＩＴ（情報技術）の進展は欠かせない要素です。

社会構造を大きく変えた一番の要因は言うまでもなく新型コロナウイルスの感染拡大です。新型コロナにより、人の集まるセミナーや娯楽イベントが相次ぎ中止になったり、会社員もオフィスへの出社を控えるようになったりするなど、感染防止のために人との接触を避ける対面制限が強化されるようになりました。こうした環境下、会場に行かなくてもイベントが楽しめるオンラインイベントや、人と直接会うことなくコミュニケーションを可能とするウェブ会議といった非接触型のコミュニケーションツールを活用することが増え、その１つの手段としてメタバースが注目されるようになったと言えます。

ＩＴ技術の進展も見逃せません。１つは仮想現実（ＶＲ＝Virtual Reality）関連技術の進歩です。ＶＲ技術はヘッドセットを頭に着けて、そこに映し出される仮想空間内に自分自身がいるような臨場感を得られるものですが、こうした技術が以前よりも高度化し、広まったことで、仮想空間でのイベントを安価かつ高いリアリティー感をもって体験することが可能になったのです。高速通信規格「５Ｇ」の普及本格化により、データ量の大きい情報を瞬時に送れるようになったこともメタバースには追い風になっています。

メタバースが注目される理由や関連銘柄は以下のページでも紹介しています。

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注目のメタバース関連銘柄を紹介

カナダのコンサル会社Emergen Researchによると、世界のメタバース市場は2020年の約477億ドル（約５兆7000億円）から年平均43％で成長し、28年には約8300億ドル（約100兆円）に達すると予想しています。

このようにメタバース関連市場は将来の成長余地が大きいとして、様々な企業がメタバース関連事業の取り組みを強化しています。先に任天堂の「あつまれ どうぶつの森」について言及しましたが、ゲームはメタバースとの親和性が高いとされるため、メタバースへの投資や事業化を明らかにするゲーム企業も増えています。

例えば、モバイルソーシャルゲームを手掛けるグリー（3632）は2021年８月、メタバース事業に参入し、今後２～３年で100億円規模の投資を行うと発表しました。また、機動戦士ガンダムなど有力なＩＰ（知的財産）を持つバンダイナムコホールディングス（7832）は22年２月、ＩＰごとに仮想空間を作りファンとつながる新しい仕組み「ＩＰメタバース」計画を発表しました。

ゲームやソーシャルメディア企業のほかにも、ファッションや旅行、音楽、営業イベントなど様々な分野でメタバース市場に参入する企業が相次いでいるのです。

米国についても、先に取り上げたメタ・プラットフォームズのほか、様々な企業がメタバース市場に参入しており、同市場への投資額も大規模です。そうした状況の中、米株式市場ではメタバースをテーマにした上場投資信託（ＥＴＦ）も登場しています。米投資顧問ラウンドヒル・インベストメンツは「ラウンドヒル・ボール・メタバースＥＴＦ」を組成し、同ＥＴＦは2021年６月に上場しました。運用資産残高は約８億ドル（約960億円、３月18日時点）で、組み入れ上位銘柄はロブロックスやエヌビディア、メタ・プラットフォームズ、ユニティ・ソフトウエア、マイクロソフトなどとなっています。

半導体製造大手のエヌビディアは2021年11月、メタバースの開発基盤プラットフォームである「オムニバース・アバター」を発表しました。同社のオムニバースの日本における導入支援にはＳＣＳＫや電通国際情報サービス、理経、兼松エレクトロニクス、菱洋エレクトロなどの上場企業も参画しています。

メタバース関連銘柄の今後は？

多くの企業によるメタバース関連の事業展開に伴い、メタバース市場への参入を表明する企業のみならず、プラットフォームの構築・運営企業やコンテンツ開発企業、ソフト開発・販売を手掛ける企業などメタバースに関わる周辺銘柄が注目される可能性も高そうです。仮想現実（ＶＲ）や拡張現実（ＡＲ＝Augmented Reality）など、現実世界と仮想世界を融合することで新たな体験を作り出す技術の総称であるＸＲ（＝Extended Reality）技術はメタバースとの関係性も強く、今後、さらなる進化が見込まれ、その関連銘柄も折に触れて株式市場を賑わすことも考えられそうです。

米調査会社ＡＩリサーチによると、ＸＲ市場は2020年の約６億3000万ドル（約750億円）から24年には約48億ドル（約5700億円）に達すると予想しています。国内では、メタバース関連銘柄一覧で紹介していますが、ＶＲ向けなどデジタル機器を展開するソニーやパナソニック（6752）、ＶＲコンテンツに注力するＮＴＴグループ（9432）、本業の技術者派遣と連動したＸＲ分野でのソリューションを提供するエスユーエス（6554）、ＸＲ技術を活用したコンテンツを提供するメディア工房（3815）などが関連銘柄の一角として挙げられます。

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まとめ

メタ・プラットフォームズが2022年２月に発表した21年12月期決算で、初めてメタバース関連部門の損益状況を開示しました。それによると、フェイスブックなどが含まれるアプリ部門の営業利益は前期比45％増の約570億ドル（約６兆8000億円）となる半面、メタバース関連のリアリティーラボ部門は約101億ドル（約１兆2000億円）の営業赤字（前期は66億ドルの赤字）でした。メタバース事業の収益化にはなお時間を要する可能性が高そうです。

しかし、多くの企業がメタバース市場に参入するのはそれだけ将来の成長余地が大きいことを示唆しており、メタバースは今後も目が離せない投資テーマの１つになりそうです。この先もメタバース市場に参入したり、メタバース関連サービスの事業化を表明したりする企業も増える可能性が高いと思われるだけに、企業の動向にはよく目を配るようにするといいでしょう。

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