【ＮＱＮﾆｭｰﾖｰｸ＝三輪恭久】堅調な動きをみせる米株式相場。その一因に、米経済が市場の想定以上に底堅いことがあるのは言うまでもない。労働市場が大きく崩れていないうえ、歴史的な高インフレに企業と消費者がともに適応してきた結果、物価が下がりにくくなっている側面もある。米国のエコノミストの間では物価の高止まりを警戒する声が出始めている。

　「コア財の価格はこれまで想定していた以上に下がりにくいことが分かってきた」。バンク・オブ・アメリカ（バンカメ）のマイケル・ゲイペン氏らは前週のリポートで、食品とエネルギーを除くコア物価の見通しを引き上げた。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が重視する個人消費支出（ＰＣＥ）のコア価格指数の前年比上昇率は2023年10～12月期が0.4％高い3.8％、24年10～12月期が0.2％高い2.4％にそれぞれ上方修正した。

　消費者の支出は財からサービスへシフトし、財の価格の押し下げに寄与してきた。だが、足元では「サービスから財へと（再び）移っている」（バンカメ）。特に耐久財の需要には循環的な側面がある。堅調な経済環境の下でしっかりとした需要があり、価格が下がりにくいという。一方、企業も過去数年の間に引き上げてきた価格を下げようとしていないことも物価の下がりにくさにつながっているとみる。

　消費者が離れ、他社にシェアを奪われるリスクがある値上げは値下げよりも難しい。供給網の混乱が落ち着くなどコストプッシュ要因が薄れるなか、できるだけ高い価格を保つことで利益を最大化したいという動機づけが働きやすい。だが、一部には企業が配当や自社株買いを通じた株主還元を優先していると「もうけすぎ」への批判もある。貪欲（ｇｒｅｅｄ）とインフレを組み合わせた「グリードフレーション（ｇｒｅｅｄｆｌａｔｉｏｎ）」という造語まで生まれるほどだ。

　一方の消費者からみると、賃金上昇がインフレの影響を和らげてきた面がある。５月の消費者物価指数（ＣＰＩ、季節調整値）は前年同月比4.1％上昇と、21年４月以来の伸びまで鈍化した。９％に近づいた22年６月からは一気に低下してきたことがわかる。雇用統計でみた賃金（平均時給）の伸び率も徐々に鈍化し、５月は4.3％の伸びとなった。賃金の前年比の伸び率がＣＰＩを上回るのは21年３月以来のことだ。

　賃金の前年比の伸び率が物価上昇率を上回るのは、実質所得がプラスに転じたことを意味する。オックスフォード・エコノミクスのボブ・シュワルツ氏は「５月の小売売上高が市場予想より強い伸びを示したのは、ある程度は（実質所得の増加が）寄与したのかもしれない」とみる。

　「市場はインフレ沈静化のペースについてかなり楽観的にみているようだ」。ゴールドマン・サックスの債券ストラテジストチームもこうした見方を示している。市場参加者は経済成長の鈍化とともに価格押し上げの圧力が一気に和らぐとみている。だが、同社は消費の底堅さや労働需給の引き締まりがそのペースを緩やかにすると分析。ヘルスケアのように出遅れた分野の物価上昇や石油価格の押し上げなども織り込む。

　ＰＣＥコア価格指数は４月が前年比4.7％の上昇だった。ＦＲＢが目標とする２％の水準を上回っている。物価の瞬間風速を示す前月比の伸び率が0.2％台前半まで安定的に下がらないと、２％台には下がらない。だが、過去２年間を振り返っても、前月比の伸び率が0.2％以下となったのは３回しかない。

　クリーブランド連銀が算出する物価の「ナウキャスティング」では、５月、６月ともにコアＰＣＥ価格指数の前月比伸び率を0.38％（16日時点）と予想する。２％への距離がなかなか縮まらないようでは、ＦＲＢが再び利上げに動いても驚きはない。米国のエコノミストの間ではそうした見方が確実に広がりつつある。